フリージア・マクロス株式会社 役員の状況 (2019年3月期)

① 役員一覧
男性6名 女性1名 (役員のうち女性の比率14.3%)

役職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
取締役社長 (代表取締役)	奥山 一寸法師	1960年5月5日生	2000年3月 フリージアトレーデイング㈱代表取締役社長(現在) 2007年6月 当社代表取締役社長(現在) 2010年2月 フリージア・オート技研㈱代表取締役(現在) 2014年2月 Daito Me Holdings CO.,LTD 総経理(現在) 2017年9月 2019年2月 ソレキア㈱監査役(現在) ㈱協和コンサルタンツ監査役(現在)	(注)3	118
取締役会長	佐々木 ベジ	1955年9月26日生	1997年9月 フリージアグループ会長 2008年7月 ㈱ピコイ代表取締役(現在) 2009年9月 夢みつけ隊㈱代表取締役(現在) 当社取締役会長(現在) 2014年2月 Daito Me Holdings CO.,LTD 董事長 (現在) 2014年11月 ㈱セキサク代表取締役(現在) 2015年6月 技研興業㈱取締役会長(現在) 2016年5月 フリージアホールディングス㈱代表取締役(現在) 2017年9月 ソレキア㈱取締役(現在) 2018年1月 2019年2月 技研ホールディングス㈱代表取締役(現在) ㈱協和コンサルタンツ取締役(現在)	(注)3	298
取締役 試験機事業本部長兼工場長	伊藤 保彦	1946年11月15日生	1969年4月 当社入社 1993年6月 当社取締役 試験機事業本部長(現在) 1998年6月 当社取締役工場長(現在)	(注)3	33
取締役 押出機事業本部長兼副工場長	久田 利一	1955年3月20日生	1975年4月 当社入社 1998年6月 当社副工場長(現在) 1999年6月 当社取締役 押出機事業本部長 (現在)	(注)3	78
取締役 (監査等委員)	森内 寿博	1976年12月26日生	2010年6月 秋田ハウス㈱取締役(現在) 2016年4月 ㈱ピコイ取締役 2019年6月 当社取締役(監査等委員)(現在)	(注)4	-
取締役 (監査等委員)	星野 綾	1934年9月30日生	2000年6月 一般財団法人人形美術協会理事(現在) 2008年6月 当社監査役 2015年6月 当社取締役(監査等委員)(現在)	(注)4	13
取締役 (監査等委員)	小畑 元	1948年7月25日生	1974年4月 建設省入省 1981年6月 建設省計画局宅地開発課長補佐 1985年11月 建設省退職 1991年5月 大館市長に就任 2015年4月 大館市長を退任 2015年4月 ㈱小畑設計顧問就任 2018年6月 当社取締役(監査等委員)(現在)	(注)5	-
計					542

(注)1 星野 綾、小畑 元は、社外取締役であります。
2 代表取締役社長奥山一寸法師は、取締役会長佐々木ベジの弟であります。
3 2019年6月27日開催の定時株主総会終結の時から1年間
4 2019年6月27日開催の定時株主総会終結の時から2年間
5 2018年6月27日開催の定時株主総会終結の時から2年間
6 所有株式数については、2019年3月31日現在の株式数を記載しております。

② 社外役員の状況
社外取締役は2名であります。
当社において、社外取締役は監査等委員でない取締役となんら利害関係がない独立役員であるため、長期的見地から忌憚のない意見を述べ、取締役会等の意思決定の適正性の向上に寄与しております。
また、社外取締役と当社の間には、特別な利害関係はございません。
当社では、社外取締役を選任するための独立性に関する独自の基準は設けておりませんが、東京証券取引所が定める基準を独立性の判断基準としており、豊富な知識、経験に基づき客観的な視点から当社の経営等に対し、適切な意見を述べて頂ける方を選任しております。
社外取締役星野綾氏は、文化事業等を行なっており、その幅広い活動・知識を有していることから社外取締役に選任しております。なお、同氏は当社とは何ら利害関係はありませんが、期末現在、当社の株式を13千株所有しております。
社外取締役小畑元氏は、秋田県大館市市長を務めた経歴を有し、その見識・経験等から社外取締役に選任しております。なお同氏は当社とは何ら利害関係はありません。

③ 社外取締役による監督又は監査と内部監査、監査等委員監査及び会計監査との相互連携並びに内部統制部門との関係
監査等委員は、取締役会等の重要な会議に参加するほか、取締役等から随時に業務報告を聴取し、取締役の職務執行を監査しております。監査等委員会では、監査等委員相互の情報共有を図ることにより、監査機能の充実に努めております。また、監査等委員は、定期的に内部監査担当より内部監査実施結果等について報告を受けるとともに、顧問弁護士等から助言を得つつ意見交換を行い効果的かつ効率的な監査の実施に役立てております。さらに、監査等委員は会計監査人からも同様の報告を受けるとともに、監査の品質管理体制についての詳細な説明の上、その妥当性を確認しております。