有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100G1PB
株式会社タクミナ 提出会社の経営指標等 (2019年3月期)
回次 | 第39期 | 第40期 | 第41期 | 第42期 | 第43期 | |
決算年月 | 2015年3月 | 2016年3月 | 2017年3月 | 2018年3月 | 2019年3月 | |
売上高 | 千円 | 7,222,351 | 7,718,653 | 8,112,647 | 7,805,426 | 9,130,222 |
経常利益 | 千円 | 649,008 | 893,738 | 1,006,011 | 928,593 | 1,379,861 |
当期純利益 | 千円 | 422,129 | 580,927 | 630,996 | 717,832 | 958,412 |
資本金 | 千円 | 892,998 | 892,998 | 892,998 | 892,998 | 892,998 |
発行済株式総数 | 株 | 6,440,450 | 6,440,450 | 6,440,450 | 7,728,540 | 7,728,540 |
純資産額 | 千円 | 5,186,877 | 5,292,326 | 5,687,538 | 6,142,938 | 6,746,263 |
総資産額 | 千円 | 8,985,487 | 9,513,601 | 9,936,100 | 9,954,056 | 10,807,280 |
1株当たり純資産額 | 円 | 690.67 | 735.96 | 790.92 | 854.41 | 938.37 |
1株当たり配当額 | 円 | 25.00 | 35.00 | 40.00 | 35.00 | 45.00 |
(内1株当たり中間配当額) | (10.00) | (10.00) | (10.00) | (10.00) | (10.00) | |
1株当たり当期純利益 | 円 | 56.41 | 79.96 | 87.75 | 99.84 | 133.31 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益 | 円 | 56.09 | - | - | - | - |
自己資本比率 | % | 57.7 | 55.6 | 57.2 | 61.7 | 62.4 |
自己資本利益率 | % | 8.6 | 11.1 | 11.5 | 12.1 | 14.9 |
株価収益率 | 倍 | 12.42 | 8.65 | 18.56 | 16.40 | 13.88 |
配当性向 | % | 36.9 | 36.5 | 38.0 | 35.1 | 33.8 |
従業員数 | 人 | 247 | 248 | 255 | 261 | 272 |
(外、平均臨時雇用者数) | (34) | (37) | (37) | (36) | (40) | |
株主総利回り | % | 135.9 | 139.7 | 322.6 | 330.7 | 379.3 |
(比較指標:配当込み TOPIX) | % | (130.7) | (116.5) | (133.7) | (154.9) | (147.1) |
最高株価 | 円 | 928 | 1,020 | 2,149 | 2,189 | 2,114 |
□1,700 | ||||||
最低株価 | 円 | 613 | 700 | 807 | 1,345 | 1,481 |
□1,570 |
2.第40期以降の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3.第40期及び第41期の1株当たり配当額には記念配当5円を含んでおります。
4.当社は、2017年4月1日付で普通株式1株につき1.2株の割合で株式分割を行っております。第39期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、「1株当たり純資産額」、「1株当たり当期純利益」及び「潜在株式調整後1株当たり当期純利益」を算定しております。
5.最高・最低株価は、東京証券取引所市場第二部におけるものであります。なお、□印は、株式分割(2017年4月1日、1株→1.2株)による権利落後の最高・最低株価を示しております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01711] S100G1PB)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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