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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100G2W2

有価証券報告書抜粋 日進工具株式会社 提出会社の経営指標等 (2019年3月期)


連結経営指標等メニュー沿革

回次第54期第55期第56期第57期第58期
決算年月2015年3月2016年3月2017年3月2018年3月2019年3月
売上高(千円)6,352,9177,038,7617,492,8568,448,2038,959,599
経常利益(千円)1,289,1251,578,2071,569,6832,250,9122,568,954
当期純利益(千円)811,6131,079,7601,143,3441,612,2891,843,524
資本金(千円)442,900442,900442,900442,900442,900
発行済株式総数(株)6,252,0006,252,00012,504,00012,504,00012,504,000
純資産額(千円)7,791,2798,617,5329,262,70810,314,05811,658,286
総資産額(千円)9,351,67810,189,57610,799,85012,498,16313,277,424
1株当たり純資産額(円)1,246.23689.20740.79824.88927.24
1株当たり配当額(円)4050554545
(うち1株当たり中間配当額)(-)(-)(30.00)(20.00)(20.00)
1株当たり当期純利益(円)129.8286.3691.44128.94147.44
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)----147.21
自己資本比率(%)83.384.685.882.587.3
自己資本利益率(%)10.913.212.816.516.8
株価収益率(倍)15.3711.0618.3924.2017.21
配当性向(%)30.829.043.734.930.5
従業員数(人)185190200210219
株主総利回り(%)235.6231.5409.0752.3628.0
(比較指標:配当込みTOPIX)(%)(130.7)(116.5)(133.7)(154.9)(147.1)
最高株価(円)2,7012,8903,0503,7503,295
※2,078※1,841
最低株価(円)1,6521,6651,7151,4902,030
※1,170※1,443
(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.当社は、2014年10月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っておりますが、2015年3月期期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益を算定しております。
3.当社は、2017年1月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っておりますが、2016年3月期期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益を算定しております。
4.2017年1月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行ったため、第56期の中間配当額は株式分割前の30円、期末配当額は株式分割後の25円(市場変更記念配当5円を含む。)とし、年間配当額は単純合計である55円として記載しております。
5.第57期の1株当たり配当額45円は、東京証券取引所市場第一部銘柄に指定されたことに対する記念配当5円を含んでおります。
6.第54期から第57期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式がないため記載しておりません。
7.最高・最低株価は、2017年9月8日より東京証券取引所(市場第一部)におけるものであります。また、2017年3月7日より2017年9月7日までは東京証券取引所(市場第二部)におけるものであり、それ以前は東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)におけるものであります。
8.※印は、第54期においては株式分割(2014年10月1日付で1株を2株に分割)による権利落後の株価、第56期においては株式分割(2017年1月1日付で1株を2株に分割)による権利落後の株価であります。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01729] S100G2W2)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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