有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100G50Y
シャープ株式会社 事業の内容 (2019年3月期)
当社グループは、当社、親会社(鴻海精密工業股份有限公司)、連結子会社93社及び持分法適用会社28社を中心に構成され、電気通信機器・電気機器及び電子応用機器全般並びに電子部品の製造・販売を主な事業内容としております。
また、第2四半期連結会計期間より報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項 (セグメント情報等)」に記載のとおりであります。
セグメント別の主要製品名及び主要会社名は次のとおりであります。
(注)玳能科技(杭州)有限公司は2019年4月1日付で東芝信息機器(杭州)有限公司から社名を変更しております。
当社グループの事業の系統図は、概ね次のとおりであります。
また、第2四半期連結会計期間より報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項 (セグメント情報等)」に記載のとおりであります。
セグメント別の主要製品名及び主要会社名は次のとおりであります。
セグメント | 主要製品名 | 主要会社名 | |
スマート ホーム | 携帯電話機、電子辞書、電卓、電話機、 ネットワーク制御ユニット、冷蔵庫、 過熱水蒸気オーブン、電子レンジ、小型調理機器、 エアコン、洗濯機、掃除機、空気清浄機、 扇風機、除湿機、加湿機、電気暖房機器、 プラズマクラスターイオン発生機、理美容機器、 太陽電池、蓄電池、パソコン等 | シャープ㈱ シャープマーケティングジャパン㈱ シャープエネルギーソリューション㈱ Dynabook㈱ Sharp Electronics Corporation 上海夏普電器有限公司 玳能科技(杭州)有限公司 Sharp Hong Kong Limited Sharp Thai Co., Ltd. Sharp Appliances (Thailand) Ltd. P.T. Sharp Electronics Indonesia Sharp Middle East Free Zone Establishment | |
スマート ビジネス ソリュー ション | デジタル複合機、 インフォメーションディスプレイ、 POSシステム機器、電子レジスタ、 業務プロジェクター、 各種オプション・消耗品、各種ソフトウェア等 | シャープ㈱ シャープマーケティングジャパン㈱ Sharp Electronics Corporation Sharp Electronics (Europe) Limited Sharp Electronics (Europe) GmbH 夏普商貿(中国)有限公司 夏普弁公設備(常熟)有限公司 Sharp Hong Kong Limited Sharp Middle East Free Zone Establishment | |
IoT エレクトロ デバイス | カメラモジュール、カメラモジュール製造設備、 センサモジュール、近接センサ、埃センサ、 ウエハファウンドリ、 CMOS・CCDセンサ、半導体レーザー、 車載カメラ、FA機器、洗浄機等 | シャープ㈱ カンタツ㈱ Sharp Electronics Corporation 無錫夏普電子元器件有限公司 Sharp Hong Kong Limited SAIGON STEC Co.,LTD. | |
アドバンス ディスプレイシステム | 液晶カラーテレビ、 ブルーレイディスクレコーダー、 オーディオ、 ディスプレイモジュール等 | シャープ㈱ シャープマーケティングジャパン㈱ 堺ディスプレイプロダクト㈱ Sharp Electronics Corporation Sharp Electronics (Europe) GmbH UMC Poland sp. z o.o. 夏普科技(深圳)有限公司 夏普科技(上海)有限公司 南京夏普電子有限公司 無錫夏普電子元器件有限公司 Sharp Hong Kong Limited Sharp Manufacturing Corporation (M) Sdn.Bhd. Sharp Singapore Electronics Corporation Pte. Ltd. |
当社グループの事業の系統図は、概ね次のとおりであります。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01773] S100G50Y)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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