有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100G4R9
株式会社エヌエフホールディングス 沿革 (2019年3月期)
年月 | 概要 |
1963年8月 | 東京都大田区に㈱エヌエフ回路設計ブロック設立(1959年に設立した㈲エヌエフ回路設計ブロックを改組) |
1970年5月 | 愛知県名古屋市に名古屋出張所(現 名古屋営業所)を設置 |
1971年1月 | 神奈川県横浜市港北区に新工場完成、操業開始 |
1974年1月 | 本社機構を神奈川県横浜市港北区に移転 |
1974年4月 | 汎用電気計測器の生産合理化を図るため、関係会社エヌエフエンジニアリング㈱(現名称 ㈱NFエンジニアリング。以下同じ)を設立 |
1979年4月 | 本社工場社屋を増築完成 |
1981年9月 | 東京都国立市に西東京営業所を設置 |
1983年3月 | 茨城県水戸市に水戸営業所を設置 |
1984年11月 | 本社敷地内に工場を増設 |
1986年10月 | 関係会社山口エヌエフ電子㈱(現名称 ㈱NFデバイステクノロジー。以下同じ)を設立 |
1987年8月 | 大阪府茨木市に大阪支店(現 大阪営業所)を設置 |
1987年8月 | 福岡県福岡市に大阪支店九州出張所(現 福岡営業所)を設置 |
1988年5月 | 本店を東京都大田区より神奈川県横浜市港北区に移転 |
1988年9月 | 埼玉県大宮市に北関東営業所を設置 |
1990年4月 | 日本証券業協会に株式を店頭登録 |
1990年6月 | 本社敷地内に工場を新・増設 |
1991年7月 | 宮城県仙台市に仙台営業所を設置 |
1993年4月 | 関係会社㈱エヌエフカストマサービス(現名称 ㈱NFカストマサービス。以下同じ)を設立 |
1997年3月 | ISO9001認証取得 |
1999年7月 | 本社隣接土地及び建物を購入 |
1999年12月 | 関係会社エヌエフエンジニアリング㈱と㈱エヌエフカストマサービスを本社隣接地へ集結 |
2003年1月 | 本社隣接土地購入 |
2003年1月 | 上海駐在員事務所(上海代表処)開設 |
2003年7月 | 西東京・水戸・北関東営業所を統合し、埼玉県川口市に関東営業所を設置 |
2004年3月 | ISO14001認証取得 |
2004年6月 | 本社隣接土地に新工場完成、操業開始 |
2004年11月 | 深セン代表処開設 |
2004年12月 | 日本証券業協会の店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場 |
2006年8月 | 中国上海市に関係会社恩乃普電子商貿(上海)有限公司を設立 |
2010年1月 | 宮城県仙台市に計測ラボラトリーを開設 |
2010年4月 | ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所(JASDAQ市場)に株式を上場 |
2010年10月 | 大阪証券取引所 JASDAQ市場、NEO市場およびヘラクレス市場の統合に伴い、大阪証券取引所JASDAQ(スタンダード)に株式を上場 |
2011年9月 | 中国上海市に計測ラボラトリーを開設 |
2011年9月 2013年3月 | 関係会社山口エヌエフ電子㈱に第2工場を増設 関係会社エヌエフ商事㈱(現名称 ㈱NFテクノコマース)を設立 |
2013年7月 | 大阪証券取引所の現物市場の東京証券取引所への統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に株式を上場 |
2013年10月 | ㈱千代田(現名称 ㈱千代田エレクトロニクス)の発行済株式を100%取得し完全子会社化 |
2014年7月 | 東京都豊島区池袋に東日本営業部を設置 |
2015年3月 | 資本金を910百万円から953百万円に増資 |
2015年4月 | 広島県広島市に広島営業所を設置 |
2015年5月 | 関係会社㈱NFデバイステクノロジーに工場を増設 |
2015年6月 | 資本金を2,000百万円に増資 |
2016年1月 | 本社工場設備を更新 |
2017年3月 | 山口県山口市に土地及び建物を購入 |
2017年4月 | ㈱計測技研の発行済株式を100%取得し完全子会社化 |
2017年6月 | 山口県山口市に山口事業所を開設 |
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01847] S100G4R9)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。