有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100GBGW
株式会社北海電工 連結経営指標等 (2019年3月期)
(1) 連結経営指標等
(注) 1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3 第75期の株価収益率については、1株当たり当期純損失のため記載しておりません。
4 従業員数は、就業人員数を表示しております。
5 臨時従業員の平均雇用人員数については、従業員数の10%未満であるため記載を省略しております。
6 第79期より、金額の表示単位を千円単位から百万円単位に変更しております。
なお、比較を容易にするため、第78期以前についても百万円単位で表示しております。
回次 | 第75期 | 第76期 | 第77期 | 第78期 | 第79期 | |
決算年月 | 2015年3月 | 2016年3月 | 2017年3月 | 2018年3月 | 2019年3月 | |
売上高 | (百万円) | 45,454 | 49,890 | 48,157 | 52,856 | 51,306 |
経常利益又は経常損失(△) | (百万円) | △2,028 | 1,379 | 1,011 | 1,642 | 1,325 |
親会社株主に帰属する 当期純利益又は 親会社株主に帰属する 当期純損失(△) | (百万円) | △1,765 | 1,059 | 639 | 1,033 | 898 |
包括利益 | (百万円) | △1,517 | 1,096 | 660 | 949 | 109 |
純資産額 | (百万円) | 19,079 | 19,999 | 20,466 | 21,223 | 21,140 |
総資産額 | (百万円) | 32,855 | 33,823 | 34,668 | 35,218 | 37,054 |
1株当たり純資産額 | (円) | 989.11 | 1,037.06 | 1,061.38 | 1,100.65 | 1,096.35 |
1株当たり当期純利益又は 1株当たり当期純損失(△) | (円) | △91.53 | 54.93 | 33.16 | 53.60 | 46.59 |
潜在株式調整後1株 当たり当期純利益 | (円) | ― | ― | ― | ― | ─ |
自己資本比率 | (%) | 58.1 | 59.1 | 59.0 | 60.3 | 57.1 |
自己資本利益率 | (%) | △8.9 | 5.4 | 3.2 | 5.0 | 4.2 |
株価収益率 | (倍) | ― | 8.3 | 14.2 | 13.1 | 14.3 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △245 | 880 | 674 | 747 | △1,087 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 3,981 | △2,740 | △2,541 | 1,189 | △418 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △159 | △175 | △193 | △193 | △192 |
現金及び現金同等物 の期末残高 | (百万円) | 7,881 | 5,846 | 3,786 | 5,530 | 3,831 |
従業員数 | (名) | 1,419 | 1,402 | 1,416 | 1,419 | 1,428 |
(注) 1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3 第75期の株価収益率については、1株当たり当期純損失のため記載しておりません。
4 従業員数は、就業人員数を表示しております。
5 臨時従業員の平均雇用人員数については、従業員数の10%未満であるため記載を省略しております。
6 第79期より、金額の表示単位を千円単位から百万円単位に変更しております。
なお、比較を容易にするため、第78期以前についても百万円単位で表示しております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01855] S100GBGW)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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