リバーエレテック株式会社 役員の状況 (2019年3月期)

① 役員一覧
男性8名 女性0名 (役員のうち女性の比率-)

役職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所 有 株式数 (株)
取締役社長 (代表取締役)	若尾 富士男	1948年9月19日生	1971年4月 当社入社 1985年4月 当社宇都宮営業部長代理 1989年11月 当社取締役宇都宮営業所部長 1993年4月 当社取締役第1営業本部副本部長 1994年3月 台湾利巴股份有限公司董事(現任) 1994年12月 当社常務取締役 1995年12月 当社専務取締役 1997年3月 River Electronics (Singapore) Pte.Ltd. 取締役(現任) 1999年6月 当社代表取締役副社長営業本部長 1999年6月 River Electronics (Ipoh) Sdn.Bhd.取締役(現任) 2003年3月 当社代表取締役社長(現任) 2003年4月 青森リバーテクノ株式会社代表取締役社長 2009年7月 同社代表取締役会長(現任)	注6.	273,800
専務取締役 製造・商品開発担当	萩原 義久	1956年6月9日生	1982年4月 当社入社 1999年4月 当社第2商品開発部長 2005年6月 青森リバーテクノ株式会社取締役 2006年11月 同社常務取締役 2009年6月 当社取締役製造担当 2009年7月 青森リバーテクノ株式会社代表取締役社長(現任) 2017年6月 当社常務取締役製造担当 2019年1月 当社専務取締役 製造・商品開発担当(現任)	注6.	11,000
取締役 営業本部長	高田 泰弘	1956年1月3日生	1984年4月 東洋コーン紙株式会社入社 1992年9月 当社入社 2011年4月 台湾利巴股份有限公司董事長(現任) 西安大河晶振科技有限公司董事長 2011年4月 当社第2営業本部長 2011年11月 西安大河晶振科技有限公司董事(現任) 2013年10月 当社営業本部長 2015年6月 当社執行役員営業本部長 2018年6月 当社取締役営業本部長(現任) 2018年8月 River Electronics (Singapore) Pte.Ltd. マネージングディレクター(現任)	注4.	15,800
取締役 商品開発本部長	雨宮 正人	1961年6月13日生	1984年4月 当社入社 2004年4月 当社商品開発本部第2商品開発部長 2009年7月 当社商品開発本部副本部長 2011年10月 西安大河晶振科技有限公司総経理 2015年6月 当社執行役員 西安大河晶振科技有限公司総経理 2015年12月 当社執行役員商品開発本部副本部長 2018年6月 当社取締役商品開発本部長(現任)	注4.	13,700

役職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所 有 株式数 (株)
取締役	武井 義孝	1948年7月25日生	1973年1月 東京電波株式会社入社 2004年4月 同社執行役員営業本部長 2006年6月 同社取締役営業本部長 2014年9月 COSMIC TRADING株式会社顧問 2016年6月 当社取締役(現任)	注4.	-
監査役	古屋 延行	1947年2月5日生	1970年4月 当社入社 1988年4月 当社商品開発本部部長 1997年4月 River Electronics (Ipoh) Sdn.Bhd.プレジデント 2009年6月 当社常勤監査役(現任)	注3.	30,000
監査役	越智 大藏	1946年2月26日生	1970年4月 ソニー商事株式会社入社 1980年3月 ソニー株式会社転籍 1989年8月 株式会社アイ・アールジャパン取締役副社長 1997年9月 株式会社フィナンシャルメディア代表取締役社長 2009年6月 青森リバーテクノ株式会社監査役(現任) 2009年6月 当社監査役(現任) 2009年6月 株式会社アドバネクス監査役 2013年3月 共同ピーアール株式会社監査役 2015年2月 イワキ株式会社取締役(現任)	注3.	-
監査役	野村 裕	1946年7月10日生	1979年11月 野村裕税理士事務所所長(現任) 1994年6月 株式会社ナチュラルグループ本社監査役 2000年3月 アグロカネショウ株式会社監査役 2000年4月 帝京平成大学講師 2014年4月 公益財団法人JKA監事(現任) 2015年6月 当社監査役(現任)	注5.	-
計					344,300

(注)1.取締役武井義孝は、社外取締役であります。
2.監査役越智大藏及び野村裕は、社外監査役であります。
3.2017年6月29日開催の定時株主総会の時から4年間
4.2018年6月28日開催の定時株主総会の時から2年間
5.2019年6月27日開催の定時株主総会の時から4年間
6.2019年6月27日開催の定時株主総会の時から2年間