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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100GC18

有価証券報告書抜粋 ジーエルサイエンス株式会社 研究開発活動 (2019年3月期)


事業等のリスクメニュー株式の総数等

当社グループは、研究開発については、事業展開上の重要課題として積極的な研究開発活動を進めております。その分野は分析機器事業、半導体事業、自動認識事業のセグメントに分かれ、多様化、高度化、複雑化する顧客ニーズに対し、質の高い製品を提供するため、それぞれの分野ごとに独自性のある技術力を高めながら新技術の習得、導入及び品質、生産性の向上を目指して新製品の開発に努めております。
なお、当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費の総額は、757百万円であります。
セグメントごとの研究開発活動は次のとおりであります。

(分析機器事業)
当事業では、主力消耗品ブランドの「イナートファミリー」の製品ラインアップの充実を継続して図っています。この中で液体クロマトグラフ用カラムは、高速化、多様化するニーズに応え、微粒子充填カラム、コアシェル型充填カラム、モノリス型カラムの開発を行っており、今期は微粒子充填カラムにおいて高極性塩基性化合物の保持を改善したInertSustain PFPを市場に投入しました。なお、モノリス型カラムについては、MonoSelect nPECカラムをナノ粒子中に内包された低分子化合物の迅速評価のニーズに応える改良・開発を進めて市場に投入しました。さらに、生産部門の増設に伴い、開発部門との連携を強化し、より効率的な製造技術の開発にも注力いたしました。装置関連では、水質分析を完全自動化するパージ・トラップ装置をマイナーチェンジし、シンプルで手軽なTCD専用ガスクロマトグラフGC3210、及び金電極の設計を一新し高感度化した高速液体クロマトグラフ用の電気化学検出器ED743を開発し市場に投入いたしました。さらに、酸分解前処理装置MetaPREPをAT-2として自社開発し、最高温度230℃を実現してお客様の多様なニーズに応えることができるようになりました。
なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、650百万円であります。

(半導体事業)
当事業では、微細加工技術の応用製品開発として、石英ガラスの優位性を生かしてサブミクロンから数十ミクロンの微細パターンを形成した各種石英チップを開発しています。多様化および複雑化する顧客要求に対して、微細加工技術だけでなく、コーティング、接合およびモジュール化技術まで開発していることが当事業の強みです。顧客の開発部門と連携して試作・評価を進め、複数種の石英チップが製品化に至りました。多品種少量の研究開発用途が主となっておりますが、引き続き多様な顧客課題を解決する石英チップの開発を継続してまいります。
多孔質構造体の製品化としては、開発した薄肉多孔体のサンプルを展示会および学会等で紹介してまいりました。多種多様な用途が想定され始めており、顧客評価用のサンプル出荷および顧客との共同開発を実施しています。
また、表面処理による石英製品の高機能化として、石英ガラス加工技術と種々の表面処理技術を融合した高機能製品を開発し製品化しています。顧客要求に応じて、仕様提案、試作および顧客評価を進めており、多様な高機能石英製品を開発してまいります。
さらに、低反射製品の品種拡充として、独自開発した低反射技術の応用製品を開発して複数社で採用されております。高精度化および大型化といった顧客要求に対応することで製品種類が増加しており、製造技術のさらなる高度化を進めています。
なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、7百万円であります。


(自動認識事業)
当事業では、RFIDに特化した開発技術に加え、新しい技術としてBluetooth Low Energy(以下BLE)開発を進め、基礎開発を経て「特許登録」を取得し、このBLE応用製品は引合い先向けに4機種の製品化を果たしております。
この他に複数RFタグを同時に読取りできるリーダ機器、大型アンテナによる特殊RFタグ読取り機器、またOSを搭載したカードリーダの後継機の開発をスタートさせ、次期の製品化を見込んでおります。今後、当事業製品群の新たな市場向けとしてBLE インタフェース製品開発を実施いたします。従来からのRFIDと新しい技術としてのBLEの応用製品を展開し、市場での高い優位性を訴求してまいります。
なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、99百万円であります。

事業等のリスク株式の総数等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02320] S100GC18)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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