有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100HMR3
株式会社エスケーエレクトロニクス 研究開発活動 (2019年9月期)
当社グループにおける当連結会計年度の研究開発活動は次のとおりであり、研究開発費の総額は392百万円であります。
(大型フォトマスク事業)
(1) 研究開発の目的及び体制
大型フォトマスク事業におきましては、大型化、高精細化、短納期化が進む顧客ニーズにタイムリーかつ的確に対応することを目的として、当社技術開発本部と連結子会社である頂正科技股份有限公司が連携し、研究開発活動に取り組んでおります。また、顧客と直に接している営業本部の中に技術企画グループを設け、直近及び今後の顧客動向を技術開発本部に伝達し、実効的かつ効率的な研究開発活動につなげております。
(2) 研究開発のテーマ及び成果
当社グループにおいては、ディスプレーサイズの大型化や4K・8K化が進む薄型テレビ、高精細化や有機ELへのシフトが加速するスマートフォン、超高精細が求められるVR・ARなど、これまで以上に市場からの高精細、高精度化、短納期化対応が求められるなか、生産技術の進化、日本発の先端技術の創出、超高精細フォトマスクの開発並びに次世代ラインの構築に注力すると共に、最先端露光装置に対応する高機能性フォトマスクの開発を行いました。
大型フォトマスク事業における当連結会計年度の研究開発費は176百万円であります。
(新規事業開発)
(1) 研究開発の目的及び体制
新規事業開発におきましては、当社グループの新しい柱となる事業の開発を目的として、事業開発室のもと、開発事業ごとに組織を編成し、研究開発活動に取り組んでおります。
(2) 研究開発のテーマ及び成果
プリンテッドエレクトロニクス分野におきましては、当社の大型フォトマスク製造技術を応用した「厚膜レジスト原盤」や「電鋳版」、「ガラスドライエッチング版」などの既存製品の品質向上を図るとともに、さらなる大型化や高精細化に向けた研究開発を行いました。
RFID(Radio Frequency Identification)分野におきましては、当社独自製品である極小RFIDや、RFIDを使用したシステム開発など、今後成長が見込めるIoT分野に向けた研究開発を行いました。
ヘルスケア分野におきましては、能動型展伸・屈伸回転運動装置である「Balance Tutorトレッドミルシステム」の販売を開始するとともに、取扱製品の拡充や、新たな自社製品の上市に向けた研究開発を行いました。
その他にも、当社グループが保有する微細加工技術を活かした基礎技術の開発を進める一方、有望事業の探索や最先端技術の調査などを行い、M&Aや他企業との業務連携などの外部技術の導入や異業種への参入等、幅広い視野で新規事業開発を進めております。
新規事業開発における当連結会計年度の研究開発費は215百万円であります。
(大型フォトマスク事業)
(1) 研究開発の目的及び体制
大型フォトマスク事業におきましては、大型化、高精細化、短納期化が進む顧客ニーズにタイムリーかつ的確に対応することを目的として、当社技術開発本部と連結子会社である頂正科技股份有限公司が連携し、研究開発活動に取り組んでおります。また、顧客と直に接している営業本部の中に技術企画グループを設け、直近及び今後の顧客動向を技術開発本部に伝達し、実効的かつ効率的な研究開発活動につなげております。
(2) 研究開発のテーマ及び成果
当社グループにおいては、ディスプレーサイズの大型化や4K・8K化が進む薄型テレビ、高精細化や有機ELへのシフトが加速するスマートフォン、超高精細が求められるVR・ARなど、これまで以上に市場からの高精細、高精度化、短納期化対応が求められるなか、生産技術の進化、日本発の先端技術の創出、超高精細フォトマスクの開発並びに次世代ラインの構築に注力すると共に、最先端露光装置に対応する高機能性フォトマスクの開発を行いました。
大型フォトマスク事業における当連結会計年度の研究開発費は176百万円であります。
(新規事業開発)
(1) 研究開発の目的及び体制
新規事業開発におきましては、当社グループの新しい柱となる事業の開発を目的として、事業開発室のもと、開発事業ごとに組織を編成し、研究開発活動に取り組んでおります。
(2) 研究開発のテーマ及び成果
プリンテッドエレクトロニクス分野におきましては、当社の大型フォトマスク製造技術を応用した「厚膜レジスト原盤」や「電鋳版」、「ガラスドライエッチング版」などの既存製品の品質向上を図るとともに、さらなる大型化や高精細化に向けた研究開発を行いました。
RFID(Radio Frequency Identification)分野におきましては、当社独自製品である極小RFIDや、RFIDを使用したシステム開発など、今後成長が見込めるIoT分野に向けた研究開発を行いました。
ヘルスケア分野におきましては、能動型展伸・屈伸回転運動装置である「Balance Tutorトレッドミルシステム」の販売を開始するとともに、取扱製品の拡充や、新たな自社製品の上市に向けた研究開発を行いました。
その他にも、当社グループが保有する微細加工技術を活かした基礎技術の開発を進める一方、有望事業の探索や最先端技術の調査などを行い、M&Aや他企業との業務連携などの外部技術の導入や異業種への参入等、幅広い視野で新規事業開発を進めております。
新規事業開発における当連結会計年度の研究開発費は215百万円であります。
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ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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