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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100FP6B

有価証券報告書抜粋 ミライアル株式会社 役員の状況 (2019年1月期)


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取締役の状況 男性8名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数(株)
取締役会長
(代表取締役)
兵部 行遠1944年3月25日
1967年4月大宝産業株式会社入社
1970年6月当社入社
1984年4月当社熊本事業所長
1985年3月当社取締役
1998年3月当社専務取締役
2000年3月当社代表取締役社長
2007年7月株式会社山城精機製作所
代表取締役会長
2008年10月

2010年6月
株式会社ワイエム管財
代表取締役社長
株式会社山城精機製作所
代表取締役会長兼社長
2012年3月
2012年7月
2013年4月
同社代表取締役会長(現任)
株式会社宮本樹脂工業会長(現任)
当社代表取締役会長(現任)
(注)2300,000
取締役社長
(代表取締役)
兵部 匡俊1974年7月16日
1998年4月
三菱信託銀行株式会社(現三菱UFJ
信託銀行株式会社)入社
2004年9月当社入社
2010年6月当社経営企画室長
2012年4月当社取締役
2015年3月
株式会社山城精機製作所
代表取締役社長(現任)
2015年4月当社専務取締役
2018年2月
株式会社宮本樹脂工業
代表取締役社長(現任)
2019年4月当社代表取締役社長(現任)
(注)
2,5
-
取締役熊本事業所長 兼 品質保証部長田中 輝成1958年9月28日
1982年4月キヤノン株式会社入社
2018年4月当社入社 事業所長付部長
2018年6月当社品質保証部長
2019年2月当社熊本事業所長兼品質保証部長
(現任)
2019年4月当社取締役(現任)
(注)22,000


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数(株)
取締役営業部長金友 孝親1960年2月15日
1982年4月三井物産株式会社入社
2018年10月当社入社
2018年11月当社管理部長
2019年2月当社営業部長(現任)
2019年4月当社取締役(現任)
(注)22,000
取締役技術統括 兼
技術開発部長
浅生 浩1960年9月26日
1983年4月日本板硝子株式会社入社
2018年4月当社入社 事業所長付部長
2019年2月当社技術統括兼技術開発部長
(現任)
2019年4月当社取締役(現任)
(注)22,000
取締役
監査等委員
木部 永二1956年9月5日
1980年4月浅野工事株式会社入社
2007年4月当社入社
2009年2月当社業務部長
2013年2月当社人事総務部長
2015年6月当社管理部長
2019年4月当社取締役(監査等委員)常勤
(現任)
(注)32,000
取締役
監査等委員
松永 夏也1962年6月3日
1985年4月武田薬品工業株式会社入社
1990年10月中央新光監査法人入所
2006年11月ASGアドバイザーズ株式会社入社
2008年10月

2014年4月
2016年4月
2016年10月
アクタスマネジメントサービス株式会社入社
当社監査役
当社取締役(監査等委員)(現任)
松永公認会計士事務所代表(現任)
(注)3-
取締役
監査等委員
渡邊 寛1974年4月30日
1999年4月防衛庁入庁
2004年10月長島・大野・常松法律事務所入所
2011年1月清水・吉川法律事務所入所
2011年9月
2018年4月
和田金法律事務所代表(現任)
当社取締役(監査等委員)(現任)

(注)3-
308,000
(注)1.松永夏也氏及び渡邊寛氏は、会社法第2条第15号に定める社外取締役であります。
2.取締役(監査等委員である取締役を除く。)の任期は、2019年4月25日開催の定時株主総会の終結の時から、選任後1年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
3.監査等委員である取締役の任期は、2018年4月25日開催の定時株主総会の終結の時から、選任後2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
4.情報収集その他監査の実効性を高め、監査・監督機能を強化するため、常勤の監査等委員を置いております。
5.取締役社長兵部匡俊は、取締役会長兵部行遠の長男であります。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02477] S100FP6B)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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