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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100G7UK

有価証券報告書抜粋 株式会社GSIクレオス 役員の状況 (2019年3月期)


株式所有者別状況メニュー

① 役員一覧
男性10名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
代表取締役社長
兼社長執行役員
欧米統括兼
ナノテクノロジー事業担当
吉 永 直 明1955年10月9日
1979年4月当社入社
2002年7月

2007年6月
GSI Holding Corporation社長 兼
GSI Exim America,Inc.社長
取締役 工業製品事業部門統括補佐
2009年6月工業製品事業部門統括 兼 米州統括
2010年4月
GSI Holding Corporation会長 兼
GSI Exim America,Inc.会長(現在)
2012年4月

2012年6月
2013年4月

2015年4月

2016年6月
2017年12月
欧米統括(現在)
ナノテクノロジー事業担当(現在)
常務取締役
GSI Holding Corporation社長 兼
GSI Exim America,Inc.社長
工業製品事業部門統括
兼 工業製品事業戦略室長
常務取締役兼常務執行役員
代表取締役社長兼
社長執行役員(現在)
2019年6月
定時株主総会より1年
14
常務取締役
兼常務執行役員
繊維事業部門統括
兼大阪支店長
中 山 正 輝1957年9月19日
1980年4月当社入社
2001年4月繊維原料事業本部繊維原料第三部長
2006年4月繊維事業本部テキスタイル第一部長
2007年4月テキスタイル第一部長
2009年6月取締役 繊維事業部門統括補佐
2012年6月繊維事業部門副統括
2013年4月
2014年10月
2015年4月
2015年6月
2016年6月
繊維事業部門統括(現在)
大阪支店長(現在)
繊維事業戦略室長
常務取締役
常務取締役兼常務執行役員(現在)
2019年6月
定時株主総会より1年
9
常務取締役
兼常務執行役員
管理部門統括
兼IR担当
荒 木 靖 司1958年2月1日
1981年4月当社入社
2006年4月工業製品事業本部ホビー部長
2011年4月人事総務部長
2012年6月
2016年6月
2018年4月

2018年6月
取締役
取締役兼執行役員
管理部門統括兼IR担当(現在)
兼経営企画部長
常務取締役兼常務執行役員(現在)
2019年6月
定時株主総会より1年
6
取締役
兼執行役員
繊維事業部門副統括
兼アジア統括
新 美 一 夫1957年6月17日
1980年4月当社入社
2009年6月テキスタイル第三部長
2012年6月取締役
2013年6月繊維事業部門副統括(現在)
2013年10月
2015年4月

2016年6月
2017年4月
2018年1月
東南アジア統括
GSI Trading Hong Kong Ltd.総経理(現在)
取締役兼執行役員(現在)
GSI Creos (Thailand) Co.,Ltd.社長
アジア統括(現在)
2019年6月
定時株主総会より1年
6
取締役
兼執行役員
管理部門副統括
兼人事総務部長
大 西 文 博1960年12月25日
1983年4月
2011年4月
2015年6月
2015年12月
2016年6月
2018年4月
当社入社
経営企画部長
取締役
IR担当
取締役兼執行役員(現在)
管理部門副統括兼人事総務部長
(現在)
2019年6月
定時株主総会より1年
4


役職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
取締役
兼執行役員
工業製品事業部門統括
西 村 裕 樹1961年2月5日
2001年11月当社入社
2009年4月プラスチック販売部長
2013年4月工業製品事業戦略室長
2015年4月プラスチック販売部長
2018年4月
2018年6月
工業製品事業部門統括(現在)
取締役兼執行役員(現在)
2019年6月
定時株主総会より1年
1
取締役服 部 和 德1956年10月20日
1980年4月グンゼ㈱入社
2008年6月
同社取締役兼執行役員プラスチック
カンパニー長
2012年4月
同社取締役兼執行役員経営戦略部長
兼CMAO
2013年6月
同社常務取締役兼常務執行役員経営
戦略部長兼CHO兼CCSRO兼CRO
2014年6月
同社代表取締役常務取締役兼常務執行
役員経営戦略部長兼CHO兼CCSRO
2016年4月

2016年6月
2018年4月
2018年6月
同社代表取締役常務取締役兼常務執行役員電子部品事業部長
同社常務執行役員電子部品事業部長
同社電子部品事業部長付
当社取締役(現在)
2019年6月
定時株主総会より1年
0
取締役
監査等委員
松 下 康 彦1955年10月11日
1978年4月当社入社
2001年4月機能スタッフ本部経営企画部長
2007年4月経営企画部長
2007年6月
2011年6月
取締役 管理部門統括補佐
常務取締役 管理部門統括
2013年4月
2016年6月
2018年4月
2018年6月
大阪支店長
常務取締役兼常務執行役員
社長補佐
取締役監査等委員(現在)
2018年6月
定時株主総会より2年
13
取締役
監査等委員
後 藤 芳 浩1960年3月6日
1997年4月
1998年11月
2015年6月
2016年6月
公認会計士登録(現在)
公認会計士後藤事務所開設(現在)
当社取締役
当社取締役監査等委員(現在)
2018年6月
定時株主総会より2年
0
取締役
監査等委員
早 野 貴 文1954年9月19日
1984年4月
1984年4月
2013年11月
2018年6月
弁護士登録(第36期)(現在)
セントラル法律事務所入所(現在)
㈱日本テクナート社外取締役(現在)
当社取締役監査等委員(現在)
2018年6月
定時株主総会より2年
1
56
(注)1 所有株式数の千株未満は切り捨てて表示しております。
2 取締役服部和德、後藤芳浩及び早野貴文は、社外取締役であります。
3 取締役松下康彦は常勤の監査等委員であります。

② 社外役員の状況
当社の社外取締役は3名、うち2名は監査等委員である取締役であります。
社外取締役の服部和德氏は当社の株式を保有しており、その所有株式は「①役員一覧」に記載のとおりであ
ります。このほかに同氏と当社との間に特別な利害関係はありません。また、同氏は過去に当社の主要株主で
あるグンゼ株式会社の業務執行者として勤務されておりましたが、当社の同社に対する売上高、同社の当社に
対する売上高のいずれも突出したものではなく、事業に影響を及ぼすものではないため、一般株主との間に利
益相反が生じる恐れはないものと判断しております。
同氏は大企業の経営者としての経験や当社関連業界に関する豊富な知識を有していることから、監査等委員
でない取締役に選任しております。
後藤芳浩氏は当社の株式を保有しており、その所有株式数は「①役員一覧」に記載のとおりであります。
この他に同氏と当社との間に特別な利害関係はありません。また、同氏が代表を務める公認会計士後藤事務所
と当社との間には取引関係又は特別な利害関係はなく、一般株主との間に利益相反が生じる恐れはないものと
判断しております。
同氏は会計の専門家としての豊富な経験・知識を有していることから、監査等委員である取締役に選任して
おります。
早野貴文氏は当社の株式を所有しており、その所有株式は「①役員一覧」に記載のとおりであります。この
ほかに同氏と当社との間に特別な利害関係はありません。また、同氏はセントラル法律事務所の弁護士、株式
会社日本テクナートの社外取締役を兼任されておりますが、当社とセントラル法律事務所及び株式会社日本テ
クナートの間に特別な利害関係はなく、一般株主との間に利益相反が生じる恐れはないものと判断しておりま
す。
同氏は弁護士としての高い見識と豊富な経験を有するとともに、企業法務に精通していることから、監査等
委員である取締役に選任しております。
当社は社外取締役を選任するための独立性に関する基準又は方針は特に定めておりませんが、選任にあたり
ましては、東京証券取引所の公表している独立役員の独立性に関する判断基準等を参考にしております。

③ 社外取締役による監督又は監査と内部監査、監査等委員監査及び会計監査との相互連携並びに内部統制部門と
の関係
社外取締役(監査等委員である取締役を除く。)は、取締役会において独立的な立場から豊富な知識や経験
に基づいた意見、助言を行い、また必要に応じて他の取締役等と意見交換を行うことにより、業務執行の監督
をおこなっております。
監査等委員である社外取締役は、監査等委員会で作成した監査計画に基づき監査を行っております。監査等
委員会には内部監査部門が毎回出席するとともに監査等委員と会計監査人で四半期ごとに会合を実施するなど
随時情報交換や監査の相互補完を行って監査の実効性を高めております。



株式所有者別状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02549] S100G7UK)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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