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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100FYY0

有価証券報告書抜粋 株式会社プロルート丸光 役員の状況 (2019年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性7名 女性0名 (役員のうち女性の比率―%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役社長 安 田 康 一1961年
8月3日生
1996年12月当社入社
2000年3月当社総務部マネジャー
2011年3月当社管理副本部長
2011年3月㈱サンマール代表取締役社長(現任)
2011年6月当社取締役管理本部長
2014年5月当社代表取締役社長執行役員管理本部長
2015年3月当社代表取締役社長
2016年3月当社代表取締役社長兼リテール事業部事業部長
2017年3月当社代表取締役社長(現任)
(注)325
取締役事業統括
本部長
森 本 裕 文1979年
12月18日生
2002年3月当社入社
2014年3月当社経理部マネジャー
2015年3月当社執行役員管理本部長兼経理部マネジャー
2017年9月当社執行役員管理本部長
2018年12月当社執行役員事業統括本部長
2019年6月当社取締役執行役員事業統括本部長(現任)
(注)34
取締役事業統括
副本部長
兼ユニバーサルディベロップメント事業部事業部長
内 田 浩 和1963年
1月14日生
1986年3月当社入社
2005年3月当社営業第10部マネジャー
2009年3月当社営業第4部門統轄マネジャー
2010年12月当社営業第1部門統轄マネジャー
2014年5月当社執行役員ホールセラー事業部長
2015年3月当社執行役員営業本部長
2015年6月当社取締役執行役員営業本部長
2016年3月当社取締役執行役員ホールセラー事業部長
2018年12月当社取締役執行役員事業統括副本部長兼ユニバーサルディベロップメント事業部事業部長(現任)
(注)310


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役竹 原 克 尚1943年
10月18日生
1967年4月 三菱電機㈱入社
1996年2月三菱セミコンダクタアメリカ社社長
1999年6月TOWA㈱入社
2006年9月日本電子材料㈱入社
2007年4月JEMファインテック㈱代表取締役社長
2010年5月日本電子材料㈱顧問
2010年6月日本電子材料㈱常勤監査役
2015年6月当社取締役(現任)
2017年6月日本電子材料㈱取締役(常勤監査等委員)(現任)
(注)32
監査役常勤西 本 昭 司1953年
12月20日生
2003年11月当社入社
2003年12月当社総務部次長
2008年9月当社経理部次長
2010年3月当社経理部マネジャー
2011年3月㈱サンマール監査役(現任)
2014年3月当社管理本部長室室長
2015年6月当社監査役(現任)
(注)423
監査役山 本 良 作1960年
2月14日生
1980年3月ヤマセ衣料㈱入社
1993年3月㈲エル山本代表取締役社長(現任)
1998年6月当社監査役(現任)
(注)434
監査役池 澤 宗 樹1961年
1月13日生
1984年4月日本鋼管㈱(現. JFEホールディング㈱)入社
1999年1月㈱ユー・エス・ジェイ入社
2000年11月朝日監査法人(現. 有限責任あずさ監査法人)入社
2012年10月ジュピター経営アドバイザリー㈱代表取締役(現任)
2017年6月当社監査役(現任)
(注)41
101

(注) 1 取締役 竹原克尚は、社外取締役であります。
2 監査役 山本良作及び池澤宗樹の両名は、社外監査役であります。
3 取締役の任期は、2019年3月期に係る定時株主総会終結の時から2021年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査役の任期は、2019年3月期に係る定時株主総会終結の時から2023年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 当社は、取締役としての経営責任と執行役員としての業務執行責任を明確にし、業務執行責任において組織運営の効率化、意思決定の迅速化を図るため、執行役員制度を導入しております。
上記以外の執行役員は、執行役員インバウンド事業部長 酒井光雄であります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02695] S100FYY0)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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