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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100FG8N

有価証券報告書抜粋 クリヤマホールディングス株式会社 役員の状況 (2018年12月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性 10名 女性 -名 (役員のうち女性の比率 -%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(株)
代表取締役
CEO
社長執行役員能勢 広宣1962年9月16日生1986年4月当社入社(注)346,321
2005年4月当社商品開発本部副本部長
2008年1月
2008年4月
当社商品開発部長
当社執行役員商品開発部長
2009年12月当社執行役員東京支社長兼商品開発部長
2011年3月当社取締役東京支社長兼商品開発部長に就任
2012年1月当社取締役東京支社長
2012年10月クリヤマ㈱取締役東京支社長に就任
2013年3月クリヤマ㈱取締役営業本部副本部長兼東京支社長
2014年1月クリヤマ㈱取締役営業本部長
2015年3月当社取締役に就任
2016年3月

2017年3月

2018年1月
2018年4月
クリヤマ㈱常務取締役営業本部長兼上海栗山貿易有限公司董事長に就任
クリヤマ㈱代表取締役社長(現任)兼上海栗山貿易有限公司董事長(現任)兼営業本部長に就任
当社代表取締役CEOに就任
当社代表取締役CEO社長執行役員に就任(現任)
取締役常務執行役員レスター・
クラスカ
1954年9月12日生1984年10月Kuriyama Canada, Inc.入社(注)36,000
1996年1月Kuriyama of America, Inc.取締役に就任
1999年3月Kuriyama of America, Inc.取締役副社長に就任
2008年7月Kuriyama of America, Inc.取締役社長に就任(現任)
2014年3月
2018年4月
当社取締役に就任
当社取締役常務執行役員に就任(現任)
取締役常務執行役員トーマス・
ハニョック
1954年1月15日生1999年7月

2001年3月

2005年3月
2006年10月
2015年5月

2016年3月
2017年5月

2018年4月
Hose Technology, Inc.
(現Kuri Tec Manufacturing, Inc.)入社
Hose Technology, Inc.
(現Kuri Tec Manufacturing, Inc.)取締役に就任
Kuriyama of America, Inc. 取締役に就任(現任)
Piranha Hose Products, Inc.取締役社長に就任
Técnicas e Ingeniería de Protección, S.A.U.
取締役社長に就任(現任)
当社取締役に就任
Kuriyama Europe Cooperatief U.A.取締役社長に就任(現任)
当社取締役常務執行役員に就任(現任)
(注)34,000
取締役上席執行役員小貫 成彦1966年1月15日生1991年4月
2013年1月
2014年1月

2015年4月

2016年1月

2017年3月

2018年1月
2018年3月
2018年4月
2019年1月
当社入社
クリヤマ㈱建設資材営業部長
クリヤマ㈱建設資材営業部長兼スポーツ・フロア事業部副部長
クリヤマ㈱執行役員建設資材営業部長兼スポーツ・フロア事業部副部長
クリヤマ㈱執行役員スポーツ・建設資材営業部長兼工務・技術部長
クリヤマ㈱取締役営業本部副本部長兼スポーツ・建設資材営業部長兼工務・技術部長に就任
クリヤマ㈱取締役営業本部長兼工務・技術部長
当社取締役に就任
当社取締役上席執行役員に就任(現任)
クリヤマ㈱常務取締役営業本部長に就任(現任)
(注)311,192
取締役上席執行役員

経営企画部長
二見 毅1959年7月16日生1982年4月
2007年4月

2009年4月
2010年7月
2012年4月
2012年10月

2014年4月
2016年3月

2018年1月
2018年4月
2019年1月
株式会社第一勧業銀行(現株式会社みずほ銀行)入行
株式会社みずほコーポレート銀行(現株式会社みずほ銀行)仙台営業部長
同行グローバルプロダクツ開発部長
株式会社みずほ銀行より出向
当社入社(転籍)執行役員総務部長
当社総務グループ長
クリヤマ㈱執行役員総務部長
クリヤマ㈱執行役員東京支社副支社長
クリヤマ㈱取締役経営企画本部長に就任
当社取締役経営企画部長に就任
クリヤマ㈱取締役経営企画部長
当社取締役上席執行役員経営企画部長に就任(現任)
クリヤマ㈱取締役経営企画部長兼管理・広報グループ長(現任)
(注)319,117


役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(株)
取締役-大村 暢彦1971年12月20日生2000年4月
2003年1月
2004年7月
2007年1月
2013年3月
2017年3月

2018年3月
アイコット㈱(現㈱アイコットリョーワ)入社
愛和陶(広東)陶磁有限公司 セメント製品部長
佛山市楽華陶磁有限公司 総経理
愛楽(佛山)建材貿易有限公司 総経理
㈱アイコットリョーワ 取締役(現任)
愛楽(佛山)建材貿易有限公司 董事長・総経理(現任)
当社取締役に就任(現任)
(注)318,000
取締役
(監査等委員)
(常勤)
-宮地 久人1957年5月20日生1980年4月
2004年1月
2004年6月
2005年4月
2007年1月
2009年12月
2012年3月

2012年10月

2013年1月
2015年3月


2016年3月
当社入社
当社東京支社産業資材営業部長
当社東京支社副支社長兼産業資材営業部長
当社執行役員東京支社支社長兼産業資材営業部長
当社執行役員東京支社長
当社執行役員山南センター長
当社取締役山南センター長兼上海栗山貿易有限公司董事長に就任
クリヤマ㈱取締役山南センター長兼上海栗山貿易有限公司董事長に就任
クリヤマ㈱取締役兼上海栗山貿易有限公司董事長
当社取締役に就任
クリヤマ㈱取締役上海栗山貿易有限公司兼
Kuriyama(Thailand)Co.,Ltd.取締役
当社取締役(監査等委員)に就任(現任)
クリヤマ㈱監査役(現任)に就任
(注)469,203
取締役
(監査等委員)
(非常勤)
-泉本 哲彌1947年7月22日生1966年4月株式会社第一銀行
(現株式会社みずほ銀行)入行
(注)4-
1998年1月株式会社第一勧業銀行
(現株式会社みずほ銀行)伊丹支店長
2004年7月第一地所株式会社(現中央不動産株式会社)入社 同大阪支店長
2006年3月当社監査役に就任
2009年10月
2012年10月
2016年3月
中央不動産株式会社 退社
クリヤマ㈱監査役に就任(現任)
当社取締役(監査等委員)に就任(現任)
取締役
(監査等委員)
(非常勤)
-松本 邦雄1945年9月1日生1964年4月大阪国税局入局(注)42,289
2003年7月神戸税務署長
2004年9月
2006年9月
松本邦雄税理士事務所開設(現任)
株式会社ワールド監査役
2007年3月
2012年10月
2013年6月
2015年6月
2016年3月
当社監査役に就任
クリヤマ㈱ 監査役に就任(現任)
アシックス商事株式会社 監査役
株式会社ワールド 取締役
当社取締役(監査等委員)に就任(現任)
取締役
(監査等委員)
(非常勤)
-七山 聖學1950年10月4日生1973年4月キャタピラー三菱株式会社(現キャタピラージャパン株式会社)入社(注)42,289
2008年3月キャタピラー北海道株式会社代表取締役社長
2010年3月キャタピラージャパン株式会社執行役員
2012年1月キャタピラージャパン株式会社常務執行役員
2013年6月
2013年9月

2014年7月
2016年3月
キャタピラージャパン株式会社役員退任
四国機器株式会社 顧問
明貨トラック株式会社 顧問(現任)
四国機器株式会社 監査役(現任)
当社取締役(監査等委員)に就任(現任)
クリヤマ㈱監査役に就任(現任)
178,411
(注)1 取締役泉本 哲彌、松本 邦雄及び七山 聖學は、社外取締役であります。
2 当社の監査等委員会については、次のとおりであります。
委員長 宮地 久人、 委員 泉本 哲彌、 委員 松本 邦雄、 委員 七山 聖學
3 取締役(監査等委員である取締役を除く)の任期は、2019年3月28日開催の定時株主総会の終結の時から1年間であります。
4 監査等委員である取締役の任期は、2018年3月28日開催の定時株主総会の終結の時から2年間であ
ります。
5 当社では、業務執行における責任者としての権限と責任を明確にし、取締役会で決定した会社の方針に基づく業務執行に対し、実務レベルにおける迅速性および機動性の向上を図るため、執行役員制度を導入しており、執行役員の総数は7名であります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02979] S100FG8N)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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