有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100G1XH
株式会社 丸井グループ 連結経営指標等 (2019年3月期)
回次 | 第79期 | 第80期 | 第81期 | 第82期 | 第83期 | |
決算年月 | 2015年3月 | 2016年3月 | 2017年3月 | 2018年3月 | 2019年3月 | |
売上高 | (百万円) | 404,947 | ― | ― | ― | ― |
売上収益 | (百万円) | 249,847 | 245,867 | 237,022 | 240,469 | 251,415 |
経常利益 | (百万円) | 28,002 | 29,163 | 31,139 | 35,145 | 39,786 |
親会社株主に帰属する 当期純利益 | (百万円) | 16,036 | 17,771 | 18,724 | 20,907 | 25,341 |
包括利益 | (百万円) | 11,268 | 15,196 | 19,331 | 23,525 | 26,776 |
純資産額 | (百万円) | 307,255 | 282,101 | 274,339 | 274,900 | 284,752 |
総資産額 | (百万円) | 675,627 | 730,126 | 806,575 | 865,887 | 890,196 |
1株当たり純資産額 | (円) | 1,166.20 | 1,161.81 | 1,196.23 | 1,245.22 | 1,309.53 |
1株当たり当期純利益 | (円) | 58.87 | 70.68 | 80.24 | 93.18 | 115.99 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 | (円) | 58.86 | 70.67 | 80.24 | 93.18 | - |
自己資本比率 | (%) | 45.4 | 38.6 | 34.0 | 31.7 | 32.0 |
自己資本利益率 | (%) | 5.2 | 6.0 | 6.7 | 7.6 | 9.1 |
株価収益率 | (倍) | 23.2 | 22.8 | 18.9 | 23.3 | 19.3 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 12,310 | △35,310 | △45,955 | △19,329 | 26,396 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △3,867 | △4,063 | 1,995 | 747 | △7,432 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △7,267 | 40,719 | 47,630 | 27,773 | △17,680 |
現金及び現金同等物の 期末残高 | (百万円) | 31,229 | 32,575 | 36,245 | 45,437 | 46,720 |
従業員数 | (名) | 5,918 | 5,899 | 5,732 | 5,548 | 5,326 |
[外、平均臨時雇用人員] | [2,053] | [1,947] | [1,755] | [1,642] | [1,520] |
(注) 1 売上高、売上収益には、消費税及び地方消費税は含まれておりません。
2 第80期より、消化仕入取引に関する売上高を総額表示から利益相当額のみを売上に計上する純額表示へ変更しております。また、「売上高」の表示を「売上収益」へ変更しております。以上の変更にともない、第79期については、遡及適用後の数値を記載しております。
3 第83期より、償却債権回収益の計上方法を「営業外収益」から「売上収益」へ変更し、第82期の関連する主要な経営指標等について遡及適用後の数値を記載しております。
4 「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を当連結会計年度の期首から適用しており、前連結会計年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。
5 当社グループは、第81期より取締役等に対する業績連動型株式報酬制度及び経営幹部社員に対するインセンティブプランを導入し、役員報酬BIP信託及び株式付与ESOP信託を設定しております。当該信託が保有する当社株式は、連結貸借対照表において自己株式に含めて計上しております。これにともない、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めており、また、1株当たり純資産額の算定上、期末発行済株式数から控除する自己株式に含めております。
6 第83期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在していないため記載しておりません。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03040] S100G1XH)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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