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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100FZ24

有価証券報告書抜粋 株式会社ヤマナカ 役員の状況 (2019年3月期)


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男性6名 女性1名 (役員のうち女性の比率14.3%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
代表取締役
社長執行役員
中 野 義 久1956年5月12日生
1985年3月当社に入社
1990年6月当社取締役
1992年6月当社常務取締役
1994年6月当社専務取締役
1996年2月当社代表取締役副社長
1997年4月アスティ開発㈱代表取締役(現任)
1997年5月当社代表取締役社長
2018年6月当社代表取締役社長執行役員(現任)
(注)32
取締役
副社長
執行役員
企画管理本部長
構造改革推進室担当
小 川 達 也1955年2月5日生
1978年4月㈱東海銀行(現㈱三菱UFJ銀行)に入行
2006年10月同行名古屋営業部長
2009年3月当社に入社
2010年6月当社取締役
2013年3月当社専務取締役
2017年3月当社専務取締役企画管理本部長、開発本部長
2018年3月当社取締役副社長、企画管理本部長、構造改革推進室担当
2018年6月当社取締役副社長執行役員、企画管理本部長、構造改革推進室担当(現任)
(注)39
取締役
専務執行役員
営業本部長大 山 秀 樹1962年5月7日生
1986年4月三菱商事㈱に入社
2009年4月同社農産ユニット
米・青果物チームリーダー
2013年2月同社中部支社生活産業部長
2014年6月アルビス㈱専務取締役
2017年5月当社に入社
2017年6月当社専務取締役営業本部長
2018年6月当社取締役専務執行役員営業本部長(現任)
(注)31
取締役吉 田 雅 樹1946年10月13日生
1970年4月名古屋青果㈱に入社
1977年5月同社取締役
1983年5月同社常務取締役
1995年4月同社代表取締役専務
2011年6月同社取締役副社長
2014年5月同社相談役(現任)
2015年6月当社取締役(現任)
(重要な兼職の状況)
名古屋青果㈱相談役
学校法人名古屋合唱団専務理事
名古屋音楽学校名誉学校長
(注)31


役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
常勤監査役福 井 久 造1955年1月19日生
1977年3月当社に入社
2005年7月当社情報システム担当部長
2007年3月当社執行役員
2012年3月当社情報システム部長
2015年1月当社情報システム部参与
2015年6月当社常勤監査役(現任)
(注)42
監査役笠 松 栄 治1954年1月6日生
1978年10月新光監査法人名古屋事務所入所
1984年4月笠松栄治公認会計士事務所開設(現任)
1991年7月高浜市代表監査委員
2004年6月西濃運輸㈱(現セイノーホールディングス㈱)社外監査役(現任)
2004年9月税理士法人笠松&パートナーズ代表社員(現任)
2015年6月当社監査役(現任)
(重要な兼職の状況)
税理士法人笠松&パートナーズ代表社員
セイノーホールディングス㈱社外監査役
(注)4
監査役横 井 陽 子1970年9月6日生
1992年10月監査法人トーマツ(現有限責任監査法人トーマツ)入所
2000年6月横井公認会計士事務所開設(現任)
2004年7月栄監査法人入所
2011年5月
2019年6月
栄監査法人代表社員(現任)
当社監査役(現任)
(重要な兼職の状況)
横井公認会計士事務所長
栄監査法人代表社員
(注)4
17


(注) 1 取締役吉田雅樹氏は、社外取締役であります。
2 監査役笠松栄治氏及び監査役横井陽子氏は、社外監査役であります。
3 2019年3月期に係る定時株主総会終結の時から2020年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 2019年3月期に係る定時株主総会終結の時から2023年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 当社では、取締役会の少人数化による意思決定の迅速化及び監督機能の強化、業務執行に対する責任と権限の明確化による経営計画の実行体制の強化、優秀な人材登用による次期経営陣の育成を図るため、執行役員制度を導入しております。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03072] S100FZ24)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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