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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100GXXQ

有価証券報告書抜粋 藤久株式会社 提出会社の経営指標等 (2019年6月期)


メニュー沿革

回次第55期第56期第57期第58期第59期
決算年月2015年6月2016年6月2017年6月2018年6月2019年6月
売上高(千円)22,123,22521,800,49221,387,23720,170,61318,939,207
経常利益又は経常損失(△)(千円)685,813281,3095,554△762,800△1,516,573
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)280,792△55,026△520,211△1,540,245△2,919,725
持分法を適用した場合の 投資利益(千円)-----
資本金(千円)2,375,8502,375,8502,375,8502,375,8502,375,850
発行済株式総数(株)5,505,0004,205,0004,205,0004,205,0004,205,000
純資産額(千円)12,427,78012,206,14811,634,04610,038,6987,107,385
総資産額(千円)16,719,52516,496,99015,904,89814,312,49212,722,138
1株当たり純資産額(円)2,955.682,902.982,766.962,387.571,690.40
1株当たり配当額(円)32.0026.0020.0010.00-
(うち1株当たり中間配当額)(16.00)(16.00)(10.00)(-)(-)
1株当たり当期純利益又は 1株当たり当期純損失(△)(円)66.78△13.09△123.72△366.32△694.42
潜在株式調整後1株当たり 当期純利益(円)-----
自己資本比率(%)74.374.073.170.155.9
自己資本利益率(%)2.3△0.4△4.4△14.2△34.1
株価収益率(倍)25.7----
配当性向(%)47.9----
営業活動による キャッシュ・フロー(千円)740,510795,784554,359△994,327△1,369,829
投資活動による キャッシュ・フロー(千円)△289,206△207,409△241,251△294,643△75,343
財務活動による キャッシュ・フロー(千円)△405,967△406,470△328,899△257,3391,333,055
現金及び現金同等物の期末残高(千円)4,473,9444,655,8494,640,0573,093,7472,981,629
従業員数(名)241245239230223
〔外、平均臨時雇用者数〕〔1,392〕〔1,415〕〔1,430〕〔1,438〕〔1,404〕
株主総利回り(%)105.8105.0109.292.249.2
(比較指標:TOPIX)(%)(129.1)(98.7)(127.7)(137.1)(122.9)
最高株価(円)1,7861,8121,7591,7501,512
最低株価(円)1,6001,6101,6621,415715
(注)1 当社は、連結財務諸表を作成していないため、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については、記載しておりません。
2 売上高には、消費税等は含まれておりません。
3 持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社がないため記載しておりません。
4 第55期における潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
第56期、第57期、第58期及び第59期における潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
5 自己資本利益率は、従来、算定する際の純資産額は期末の金額で算定しておりましたが、前事業年度より期中平均の金額で算定する方法に変更いたしました。
なお、第55期、第56期及び第57期については、この変更を反映した遡及修正後の数値を記載しております。
6 第56期、第57期、第58期及び第59期における株価収益率及び配当性向については、当期純損失であるため記載しておりません。
7 従業員数は、就業人員数を表示しております。
8 最高株価及び最低株価は、東京証券取引所市場第一部におけるものであります。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03211] S100GXXQ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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