有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100MC0O (EDINETへの外部リンク)
株式会社ハニーズホールディングス 提出会社の経営指標等 (2021年5月期)
回次 | 第39期 | 第40期 | 第41期 | 第42期 | 第43期 | |
決算年月 | 2017年5月 | 2018年5月 | 2019年5月 | 2020年5月 | 2021年5月 | |
売上高 | (千円) | 40,881,182 | 31,877,008 | 33,796,327 | 28,904,929 | 30,122,932 |
経常利益 | (千円) | 1,175,484 | 3,096,269 | 4,174,934 | 2,677,627 | 2,847,556 |
当期純利益又は 当期純損失(△) | (千円) | 477,428 | △337,864 | 3,277,745 | 1,712,666 | 1,828,966 |
資本金 | (千円) | 3,566,800 | 3,566,800 | 3,566,800 | 3,566,800 | 3,566,800 |
発行済株式総数 | (株) | 27,900,000 | 27,900,000 | 27,900,000 | 27,900,000 | 27,900,000 |
純資産額 | (千円) | 30,711,746 | 29,702,165 | 32,812,990 | 33,742,086 | 34,997,103 |
総資産額 | (千円) | 39,801,045 | 39,599,367 | 41,876,770 | 38,026,445 | 43,372,306 |
1株当たり純資産額 | (円) | 1,102.10 | 1,065.96 | 1,177.67 | 1,210.62 | 1,255.78 |
1株当たり配当額 (内1株当たり中間配当額) | (円) | 20 | 20 | 30 | 40 | 30 |
(円) | (10) | (10) | (10) | (20) | (15) | |
1株当たり当期純利益又は 当期純損失(△) | (円) | 17.13 | △12.12 | 117.63 | 61.45 | 65.62 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 | (円) | - | - | - | - | - |
自己資本比率 | (%) | 77.2 | 75.0 | 78.4 | 88.7 | 80.7 |
自己資本利益率 | (%) | 1.6 | △1.1 | 10.5 | 5.1 | 5.3 |
株価収益率 | (倍) | 65.8 | △82.3 | 8.3 | 20.1 | 15.2 |
配当性向 | (%) | 116.8 | - | 25.5 | 65.1 | 45.7 |
従業員数 [外、平均臨時 雇用者数] | (名) | 146 | 150 | 157 | 170 | 172 |
[152] | [155] | [152] | [146] | [156] | ||
株主総利回り (比較指標:配当込みTOPIX) | (%) (%) | 107 (116) | 97 (132) | 98 (117) | 126 (124) | 106 (156) |
最高株価 | (円) | 1,485 | 1,341 | 1,163 | 1,837 | 1,249 |
最低株価 | (円) | 970 | 978 | 703 | 928 | 917 |
(注) 1 売上高には消費税等は含まれておりません。
2 第39期、第41期、第42期、第43期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3 第40期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
4 従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数は[ ]内に年間平均雇用人員数を外数で記載しております。
5 最高株価及び最低株価は、東京証券取引所市場第一部におけるものであります。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03424] S100MC0O)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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