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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100FIFG

有価証券報告書抜粋 株式会社ペッパーフードサービス 提出会社の経営指標等 (2018年12月期)


連結経営指標等メニュー沿革

回次第30期第31期第32期第33期第34期
決算年月2014年12月2015年12月2016年12月2017年12月2018年12月
売上高(千円)8,791,35716,198,36322,337,69635,926,02762,650,371
経常利益(千円)575,314760,4431,033,5032,655,7904,798,362
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)502,259411,482633,4311,667,207△530,687
持分法を適用した場合の投資利益(千円)-----
資本金(千円)834,2371,254,3401,281,9811,485,4751,532,824
発行済株式総数(株)2,954,4009,755,1009,859,60020,620,20020,818,200
純資産額(千円)1,197,3642,338,4572,830,8184,674,1483,745,865
総資産額(千円)4,084,2416,708,9189,225,24315,988,32625,614,681
1株当たり純資産額(円)67.07119.64144.26223.21170.18
1株当たり配当額(円)2025203530
(うち1株当たり中間配当額)(-)(15)(10)(20)(15)
1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△)(円)28.8122.0232.3582.75△25.57
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)28.1121.6531.8877.97-
自己資本比率(%)29.134.830.628.813.8
自己資本利益率(%)60.923.424.644.9-
株価収益率(倍)18.322.718.562.2-
配当性向(%)11.5724.6030.9130.21-
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)1,120,8741,840,840---
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)△1,121,839△2,014,092---
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)405,994838,927---
現金及び現金同等物の期末残高(千円)934,2641,599,940---
従業員数(人)185301349510793
(外、平均臨時雇用者数)(395)(888)(1,029)(1,664)(2,778)
(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.第31期以前の持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社が存在しないため記載しておりません。
3.2015年7月1日を効力発生日として普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っております。また、2017年9月1日を効力発生日として1株につき2株の割合で株式分割を行っております。これらの株式分割が第30期の期首に行われたと仮定して、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△)を算定しております。
4.第30期の1株当たり配当額には、復配記念配当10円を含んでおります。
5.第33期の1株当たりの配当額には東証第二部上場記念配当10円及び東証第一部上場記念配当10円を含んでおります。
6.1株当たりの配当額は、株式分割前の配当金の額を記載しております。

7.第32期より連結財務諸表を作成しているため、持分法を適用した場合の投資利益、第32期、第33期及び第34期の営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー並びに現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりません。
8.第34期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失金額であるため記載しておりません。
9.第34期の自己資本利益率、株価収益率及び配当性向は、当期純損失及び1株当たり当期純損失金額であるため、記載しておりません。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03478] S100FIFG)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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