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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100FEPK

有価証券報告書抜粋 株式会社ブロンコビリー 提出会社の経営指標等 (2018年12月期)


メニュー沿革

回次第33期第34期第35期第36期第37期
決算年月2014年12月2015年12月2016年12月2017年12月2018年12月
売上高(千円)13,049,81015,926,80018,010,70919,765,31022,432,139
経常利益(千円)2,007,6532,463,3752,807,4042,516,9232,669,428
当期純利益(千円)1,237,8561,626,2961,883,9821,744,7491,787,246
持分法を適用した場合の投資利益(千円)-----
資本金(千円)2,199,2102,199,2102,199,2102,199,2102,199,210
発行済株式総数(株)7,535,40015,070,80015,070,80015,070,80015,070,800
純資産額(千円)10,950,80112,322,04513,926,71415,334,24916,761,907
総資産額(千円)13,246,44714,959,69316,653,99518,203,60919,873,032
1株当たり純資産額(円)726.65817.64922.901,015.131,108.28
1株当たり配当額(円)29.0027.0022.0024.0024.00
(内、1株当たり中間配当額)(13.00)(18.00)(11.00)(12.00)(12.00)
1株当たり当期純利益金額(円)89.70107.91125.01115.78118.60
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)--124.96115.67118.43
自己資本比率(%)82.782.483.584.084.0
自己資本利益率(%)13.714.014.411.911.2
株価収益率(倍)17.121.923.529.023.0
配当性向(%)16.216.717.620.720.2
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)1,916,6632,443,9782,769,6392,533,0862,792,996
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△1,493,715△2,099,187△1,697,518△3,557,564△1,762,062
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)2,588,269△271,247△314,185△357,102△381,223
現金及び現金同等物の期末残高(千円)5,809,7565,883,3006,641,2355,259,6565,909,366
従業員数(名)274336407461497
〔外、平均臨時雇用者数〕〔783〕〔926〕〔1,007〕〔1,124〕〔1,295〕

(注)1.当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.売上高には、消費税等は含まれておりません。
3.当社は関連会社を有していないため、持分法を適用した場合の投資利益については記載しておりません。
4.第33期及び第34期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。
5.従業員数には嘱託社員は含んでおりません。従業員数欄の〔外書〕は、パートタイマーの平均雇用人員(1日8時間換算)であります。
6.当社は、2014年9月8日を払込期日とする公募増資により普通株式800,000株、2014年10月8日を払込期日とする第三者割当増資により普通株式105,400株を発行しております。
7.2015年7月1日付で1株を2株とする株式分割を行っておりますが、第33期の期首に当該株式分割が行わ
れたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額を算定しております。なお、1株当たり配当額において、第34期中間配当以前については当該株式分割前の実際の配当金の額を記載しております。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03517] S100FEPK)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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