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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100G923

有価証券報告書抜粋 株式会社 東 祥 提出会社の経営指標等 (2019年3月期)


連結経営指標等メニュー沿革

回次第37期第38期第39期第40期第41期
決算年月2015年3月2016年3月2017年3月2018年3月2019年3月
売上高(千円)15,837,60016,336,50417,847,94019,735,69721,745,269
経常利益(千円)3,920,5394,450,6505,071,1995,499,5666,054,576
当期純利益(千円)2,320,2622,805,6743,337,6383,825,3273,704,262
資本金(千円)1,580,8171,580,8171,580,8171,580,8171,580,817
発行済株式総数(株)19,157,50019,157,50019,157,50038,315,00038,315,000
純資産額(千円)15,600,49518,022,27020,938,06524,282,72127,411,874
総資産額(千円)30,847,20335,249,57739,956,40144,812,12950,918,661
1株当たり純資産額(円)814.48940.93546.58633.90715.59
1株当たり配当額(円)1921232115
(うち1株当たり中間配当額)(9)(10)(11)(13)(7)
1株当たり当期純利益金額(円)121.13146.4887.1299.8696.70
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)-----
自己資本比率(%)50.651.152.454.253.8
自己資本利益率(%)15.915.617.116.914.3
株価収益率(倍)23.030.527.141.231.7
配当性向(%)15.714.313.221.015.5
従業員数(名)280310324379408
(外、平均臨時雇用者数)(828)(828)(919)(1,030)(1,100)
株主総利回り(%)177.0283.7301.5524.1394.3
(比較指標:配当込みTOPIX)(%)(130.7)(116.5)(133.7)(154.9)(147.1)
最高株価(円)3,0304,7905,7904,1404,870
(5,740)
最低株価(円)1,5782,5003,7352,7032,981
(4,465)
(注)1.売上高には消費税等は含まれておりません。
2.当社は、2017年10月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っております。第39期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額を算定しております。
3.第40期の1株当たり配当額には、連結子会社であるABホテル株式会社の東京証券取引所JASDAQスタンダード及び名古屋証券取引所市場第二部に新規上場したことに伴うグループ会社上場記念配当2円を含んでおります。
4.第41期の1株当たり配当額には、創立40周年記念配当1円を含んでおります。
5.当社は、2017年10月1日付で普通株式1株を2株とする株式分割を実施しており、2017年9月30日を基準日としてお支払いいたしました中間配当金(1株につき13円)は、当該株式分割実施後の1株当たり配当金に換算すると6.5円に相当いたしますので、期末配当金と合わせた当期の年間配当金相当額は1株当たり14.5円となります。なお、年間配当相当額を14.5円として算定した配当性向は14.5%となります。
6.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
7.最高株価及び最低株価は東京証券取引所(市場一部)におけるものであります。当社は、2017年10月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っており、第40期の株価については株式分割後の最高・最低株価を記載し、()内に株式分割前の最高・最低株価を記載しております。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04018] S100G923)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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