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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100G8X1

有価証券報告書抜粋 東洋水産株式会社 研究開発活動 (2019年3月期)


事業等のリスクメニュー株式の総数等

当社グループ(当社及び連結子会社)は、総合研究所を軸として、グループ各社の研究開発部門と連携し、多様化する消費者の嗜好や時代のニーズに合った食品の開発に取り組んでおります。
近年、消費者の食品に対する意識がより一層高まる中、「安全・安心」を第一に、おいしさにこだわった商品づくりを進めることは勿論、多様化する市場に向けて、より簡便性を追求した商品や健康志向の高まりに対応した商品の開発にも注力しております。
当連結会計年度においては、群馬県館林市の関東工場隣接地に総合研究所を新設し、東京都江東区より移転しました。当施設は、“新たなる食文化創造”をテーマに掲げ、充実した設備と環境の下、多様な人材の知恵や経験、そして技術を結集させることで、次期中期経営計画へ繋がる研究開発・品質保証体制の充実を進め、新たな価値創造、社会課題の解決、環境保全活動への貢献に取り組んでおります。
研究開発活動の主な内容は、次のとおりであります。

水産食品事業は、DHA・EPAを豊富に含む天然キハダマグロを原料に手軽さとヘルシーさを両立させた「サラダツナ」や、魚本来の鮮度感にこだわった「しっとり熟成鮭」「さんまの塩焼き」、持続的社会の実現の一貫として取り組んでいるMSC認証取得たらこ原料使用の「炙り明太子」を商品化しました。
海外即席麺事業は、主力商品である即席麺において、米国では「Yakisoba Korean BBQ」等を発売し、アジア系フレーバーの商品の拡充を図り、メキシコでは新しいカテゴリーのパスタ「Ottima」を発売し、新形態、高付加価値商品への参入へ向け、開発を進めました。
国内即席麺事業は、「生麺うまいまま製法」による袋麺「マルちゃん正麺」シリーズをリニューアルし、乾燥麺でありながら麺本来の風味となめらかさでコシのある“麺”を、より一層、生の食感に近づけました。また、細麺特有のコシを持った新開発の麺に、どこか懐かしさも感じる煮干しの風味が香るスープを合わせた「和風醤油味」を加え、ラインナップの充実を図りました。さらに、「マルちゃん正麺」シリーズ第3弾として、「生麺茹でてうまいまま製法」の麺を進化させた、湯切りタイプの「マルちゃん正麺カップ 焼そば」と「同 汁なし坦々麺」を商品化しました。
低温食品事業は、チルド品では水でほぐすだけでつるつるとした喉ごしの良い食感を味わえる「つるやか」シリーズ「ざるそば」「稲庭風細うどん」「そうめん」を商品化、さらにスープをかけてほぐすだけの「ざるラーメン」「冷し中華(醤油だれ)」「同(ごまだれ)」の3品を加え、ラインナップの拡充を図りました。カット野菜と混ぜてその食感が楽しめる、新たな食べ方提案商品として開発した「パリパリ無限キャベツのもと」「同 もやしのもと」は、2018年度食品ヒット大賞の優秀ヒット賞を受賞しました。冷凍品では北海道の名店の味を再現した「麺屋彩未 味噌ラーメン」やスパイシーさが特長の「ゴーゴーカレー監修カレーまぜそば」、流水解凍し時間を置いても麺質の変化が少なく、なめらかさとコシを持続させた「涼自慢 そば」「同 うどん」「同 ラーメン」を商品化しました。
加工食品事業は、簡便性を活かした商品や、健康志向・高齢化等社会の変化に対応した商品の開発を推進しております。米飯では健康食材として注目の高い雑穀等を使用した商品開発の他、多様な食形態にあわせ、内容量のバリエーション化を進めております。フリーズドライ製品では彩りの良さやおいしさを活かし、「素材のチカラ トマたまスープ(5食パック)」「食べるスープなめらか豆腐 四川風麻婆味」の他、だし茶漬けシリーズの拡充を図っております。ハム・ソーセージでは魚の風味を活かし、牛乳460ml分のカルシウムを含んだ「おさかなでつくったソーセージ4本束」を商品化しました。

当連結会計年度における研究開発費は1,869百万円であります。なお、研究開発費については、セグメント別に関連付けることが困難であるため、その総額を記載しております。

事業等のリスク株式の総数等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00461] S100G8X1)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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