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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100G4WX

有価証券報告書抜粋 株式会社東京會舘 提出会社の経営指標等 (2019年3月期)


メニュー沿革

回次第121期第122期第123期第124期第125期
決算年月2015年3月2016年3月2017年3月2018年3月2019年3月
売上高(千円)9,722,2515,995,5085,884,5095,341,8827,062,741
経常利益又は
経常損失(△)
(千円)370,363△884,286△1,045,237△1,493,803△2,835,646
当期純利益(千円)103,443159,054142,135103,5322,023,856
持分法を適用した場合の
投資利益
(千円)
資本金(千円)3,700,0113,700,0113,700,0113,700,0113,700,011
発行済株式総数(株)34,639,43434,639,4343,463,9433,463,9433,463,943
純資産額(千円)7,054,8246,950,2747,200,6727,375,1899,442,815
総資産額(千円)11,214,46010,411,94110,596,69413,711,88228,327,137
1株当たり純資産額(円)2,110.602,079.582,154.832,207.262,826.48
1株当たり配当額
(1株当たり
中間配当額)
(円)2.501.0010.0010.0010.00
(―)(―)(―)(―)(―)
1株当たり当期純利益(円)30.9547.5942.5330.98605.74
潜在株式調整後
1株当たり
当期純利益
(円)



自己資本比率(%)62.9166.7567.9553.7933.33
自己資本利益率(%)1.502.272.001.4224.07
株価収益率(倍)96.7659.8781.00127.026.58
配当性向(%)80.9121.0123.5132.281.65
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)136,555△1,223,882△1,285,263△1,544,855△3,640,091
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△569,6911,976,7851,373,594△1,124,063△7,263,188
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△84,378△84,306△34,6832,918,32910,656,814
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)729,7661,398,3621,452,0081,701,4191,454,952
従業員数(名)473447429446533
(313)(206)(202)(180)(188)
株主総利回り(%)94.890.7109.7125.5127.4
(比較指標:配当込みTOPIX)(%)(130.7)(116.5)(133.7)(154.9)(147.1)
最高株価(円)3443043,625
(300)
4,2504,070
最低株価(円)2932602,895
(267)
3,0753,565

(注)1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

3 2016年10月1日付で、普通株式について10株を1株に株式併合しております。第121期の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益を算定しております。
4 従業員数は、就業人員数を表示しております。
5 従業員数欄の( )は、臨時従業員の年間平均雇用人数を表示しております。
6 持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社がないため記載しておりません。
7 第122期、第123期、第124期、第125期の売上高の大幅な減少および経常損失は、東京會舘本舘が建替えのために休業となったこと等によるものであります。
8 最高株価及び最低株価は、東京証券取引所市場二部におけるものであります。
9 2016年6月29日開催の第122回株主総会の決議により、2016年10月1日を効力発生日として普通株式10株を1株とする株式併合を実施いたしました。第123期の株価については、株式併合後の最高株価及び最低株価を記載し、株式併合前の最高株価及び最低株価は( )にて記載しております。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04535] S100G4WX)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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