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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100G39E

有価証券報告書抜粋 株式会社丸ノ内ホテル 役員の状況 (2019年3月期)


株式所有者別状況メニュー


①役員一覧
男性 8名 女性 ―名 (役員のうち女性の比率 ―%)
役職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
代表取締役社長渡 邉 利 之1958年1月7日生
1980年4月三菱地所株式会社入社
2006年4月同社SC事業企画部長
2008年4月同社商業施設開発事業部長
2010年4月同社中国支店長
2016年4月当社顧問
2016年6月当社代表取締役社長(現任)
(注)3
代表取締役
経営企画部長
岸 勝 弘1969年8月7日生
1992年4月三菱地所株式会社入社
2010年4月同社ビル営業部副長
2015年4月同社大阪支店次長
2017年4月同社関西支店ユニットリーダー
2019年4月当社経営企画部長
2019年6月当社代表取締役経営企画部長(現任)
(注)4
取締役
経理部長
兼総務部長
水 野 元 明1958年12月10日生
1982年4月株式会社第一勧業銀行(現株式会社みずほ銀行)
入社
2002年4月同社池袋東口支店次長
2002年7月同社上野毛支店副支店長
2004年5月同社EC推進部付参事役
2013年8月当社経理部長兼総務部長
2014年6月当社取締役経理部長兼総務部長(現任)
(注)313
取締役藤 岡 雄 二1961年8月10日生
1984年4月三菱地所株式会社入社
2009年4月㈱メックアーバンリゾート東北 代表取締役社長
2015年4月㈱メックアーバンリゾート東北 代表取締役社長兼 ㈱東北ロイヤルパークホテル 代表取締役社長
2016年4月三菱地所株式会社グループ執行役員及び㈱メックアーバンリゾート東北 代表取締役社長兼㈱東北ロイヤルパークホテル 代表取締役社長
2018年4月三菱地所株式会社執行役常務ホテル事業部空港事業部担当(現任)
2018年6月当社取締役(現任)
(注)3
取締役鈴 木 智 久1967年9月12日生
1991年4月三菱地所株式会社入社
2009年4月同社経営企画部副長
2010年4月同社住宅企画業務部統合準備室副室長
2011年1月同社経営企画部副長
2014年7月三菱地所丸紅住宅サービス㈱取締役執行役員
2016年4月三菱地所コミュニティ㈱取締役常務執行役員
2017年4月三菱地所株式会社新事業創造部ユニットリーダー
2018年4月同社ホテル事業部長(現任)
2018年6月当社取締役(現任)
(注)3
取締役小 林 由 人1965年8月9日生
1991年4月社団法人日本ホテル協会(現一般社団法人日本ホテル協会)入職
2003年6月同法人主事
2010年6月同法人副参事
2018年6月当社取締役(現任)
(注)1
(注)3
81
監査役岡 島 直 樹1957年5月2日生
1981年4月三菱地所株式会社入社
2000年12月同社都市開発推進室副室長
2010年4月㈱ロイヤルパークホテルズアンドリゾーツ 常務取締役
2013年6月三菱地所株式会社監査役室長
2016年6月同社監査委員会室長(職制変更)
2017年4月㈱ロイヤルパークホテルズアンドリゾーツ 監査役(現任)
2019年6月当社監査役(現任)
(注)5
監査役蔵 方 律1969年4月11日生
1993年4月三菱地所株式会社入社
2016年4月同社経理部副長
2017年4月同社経理部ユニットリーダー(現任)
2017年6月当社監査役(現任)

(注)2
94


(注)1.社外取締役であります。
2.2017年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から3年間
3. 2018年6月25日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
4. 2019年6月24日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
5. 2019年6月24日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

② 社外取締役の状況
当社と社外取締役の人的関係、資本的関係または取引関係その他の利害関係はありません。

株式所有者別状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04555] S100G39E)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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