有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100FH7K
株式会社東急レクリエーション 役員の状況 (2018年12月期)
男性12名 女性1名 (役員のうち女性の比率7.7%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (百株) | ||||||||||||||||||||||||
取締役社長 (代表取締役) | 菅 野 信 三 | 1951年9月19日生 |
| 1年 | 20 | |||||||||||||||||||||||||
取 締 役 | 専務執行役員 事業統括 事業創造本部長 | 中 田 泰 行 | 1958年10月3日生 |
| 1年 | 11 | ||||||||||||||||||||||||
取 締 役 | 常務執行役員 事業創造本部エンターテイメント事業開発一部・エンターテイメント事業開発二部・営業開発部・経営企画室・ICT戦略室・財務部担当 事業創造本部副本部長 | 石 崎 達 朗 | 1963年2月1日生 |
| 1年 | 8 | ||||||||||||||||||||||||
取 締 役 | 常務執行役員 法務・監査室・総務部 ・人事部担当 秘書室長兼総務部長 | 大 島 昌 之 | 1961年12月4日生 |
| 1年 | 9 | ||||||||||||||||||||||||
取 締 役 | 常務執行役員 映像事業部担当 映像事業部長 | 山 下 喜 光 | 1962年12月3日生 |
| 1年 | 15 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (百株) | ||||||||||||||||||||||||
取 締 役 | 執行役員 映像事業部担当 映像事業部副事業部長 兼劇場運営部長 | 久 保 正 則 | 1970年7月11日生 |
| 1年 | 6 | ||||||||||||||||||||||||
取 締 役 | 野 本 弘 文 | 1947年9月27日生 |
| 1年 | 2 | |||||||||||||||||||||||||
取 締 役 | 金 指 潔 | 1945年8月2日生 |
| 1年 | 10 | |||||||||||||||||||||||||
取 締 役 | 多 田 憲 之 | 1949年9月6日生 |
| 1年 | 2 | |||||||||||||||||||||||||
取 締 役 | 中 山 弘 子 | 1945年2月6日生 |
| 1年 | - |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (百株) | ||||||||||||||||||||||||||
常勤監査役 | 佐 藤 篤 | 1958年9月7日生 |
| 1年 | 10 | |||||||||||||||||||||||||||
監 査 役 | 齋 藤 晴 太 郎 | 1947年8月15日生 |
| 4年 | 32 | |||||||||||||||||||||||||||
監 査 役 | 吉 元 信 光 | 1949年12月14日生 |
| 1年 | - | |||||||||||||||||||||||||||
計 | 125 |
(注) 1 取締役のうち、多田憲之、中山弘子は社外取締役であります。
2 監査役のうち、齋藤晴太郎、吉元信光は社外監査役であります。
3 任期は2019年3月28日開催の第86期定時株主総会から各役員の任期満了までの年数を表示しております。
4 当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は以下のとおりであります。
氏名 | 生年月日 | 略歴 | 所有株式数 (百株) | |
佐 藤 阿 弥 子 | 1965年7月22日生 | 1989年4月 | 日本ダイレクト㈱ (現 イオンディライト㈱)入社 | - |
1993年1月 | 税理士杉田会計事務所入所 | |||
2000年12月 | 第一コンサルティング㈱入社 | |||
2001年5月 | 税理士登録 | |||
2003年11月 | 第一コンサルティング㈱取締役 (現在) |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04588] S100FH7K)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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