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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100GAN3

有価証券報告書抜粋 株式会社イーグルポイントゴルフクラブ 役員の状況 (2019年3月期)


株式所有者別状況メニュー


① 役員一覧
男性4名 女性-名 (役員のうち女性の比率 -%)
役職名氏名生年月日略歴任期所 有
株式数
(株)
代表取締役平野 岳史1961年8月25日生
1984年 4月株式会社ハーベストフューチャーズ入社
1989年 7月株式会社神奈川進学研究会(現 ㈱夢テクノロジー)設立 代表取締役
1990年 9月株式会社リゾートワールド(現 ㈱フルキャストホールディングス) 設立と同時に代表取締役就任
2004年 9月当社取締役就任(現任)
2004年10月株式会社フルキャストファイナンス代表取締役
2006年 7月株式会社フルキャストマーケティング(現 ㈱エフプレイン)代表取締役(現任)
2007年9月株式会社フルキャストホールディングス取締役
2008年 6月当社代表取締役就任
2008年12月株式会社フルキャストテクノロジー(現 ㈱夢テクノロジー)取締役
2009年 4月テレコムマーケティング株式会社(㈱エフプレインと合併)代表取締役社長就任
2010年 1月株式会社イーストコミュニケーション(㈱エフプレインと合併)代表取締役社長就任
2014年 4月当社代表取締役社長就任(現任)
(注)1
取締役宇敷 慎一1961年8月28日生
1985年4月STT開発株式会社入社
2004年4月パシフィックゴルフマネジメント株式会社へ転籍
2005年10月株式会社エム・アイ・ゴルフ入社
2012年 4月当社入社
2014年 4月当社取締役就任(現任)



(注)1
取締役上杉 昌隆1965年7月31日生
1992年11月司法試験合格
1995年 3月司法研修所卒業
1995年 4月江守・川森・渥美法律事務所入所
1999年 4月上杉法律事務所開設
2000年 9月アムレック法律会計事務所と合併
2004年12月霞が関法律会計事務所へ名称変更
2005年 6月当社監査役就任
2009年 1月当社監査役就任
2012年 2月当社取締役就任(現任)
2015年 3月桜田通り総合法律事務所開設
シニアパートナー就任(現任)




(注)1
優先
株式
1

監査役中川 俊介1979年9月24日生
2003年 4月監査法人トーマツ入所
2006年 4月公認会計士登録
2008年 1月公認会計士中川会計事務所開業(現任)
2010年 7月監査法人元和 パートナー就任(現任)
2016年 8月当社監査役就任(現任)
(注)2
1

(注)1 取締役の任期は、2019年3月期に係る定時株主総会終結の時から、2021年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
2 監査役の任期は、2019年3月期に係る定時株主総会終結の時から、2023年3月期に係る定時株主総会終結
の時までであります。
3 取締役上杉昌隆及び監査役中川俊介は、社外取締役及び社外監査役であります。

② 社外取締役及び社外監査役
当社は、社外取締役を1名選任しており、弁護士であります。取締役会に出席し、取締役として職務執行し、弁護士の専門的見地からの助言や客観的な意見を述べるなどをしております。
社外取締役と提出会社との間に、特に記載すべき人的関係、資本関係または取引関係その他の利害関係はありません。
当社は、社外監査役を1名選任しており、公認会計士であります。取締役会に出席し、取締役の職務執行を監査し、公認会計士の専門的見地からの助言や中立的立場からの客観的な意見を述べるなどをしております。
社外監査役と提出会社との間に、特に記載すべき人的関係、資本関係または取引関係その他の利害関係はありません。
監査役と会計監査人の相互連携につきましては、会計監査人より監査役に対し監査の概要、監査結果等の報告が行われ、必要に応じて監査役監査及び会計監査の相互連携を行うこととしております。
社外取締役または社外監査役を選任するための提出会社からの独立性に関する基準または方針は、事業年度末日現在、特に定めておりませんが、一般株主と利益相反が生じるおそれがないことを基本的な考え方としております。

株式所有者別状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04738] S100GAN3)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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