有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100G2K3
カーディナル株式会社 役員の状況 (2019年3月期)
① 役員一覧
男性7名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
(注)1.取締役平野秀明は、社外取締役であります。
2.監査役中尾陽二及び藤井幸雄は、社外監査役であります。
3.2019年3月期に係る定時株主総会終結の時から2021年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4.2017年3月期に係る定時株主総会終結の時から2021年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5.当社では、取締役権限と執行を分離することにより、取締役の意思決定の迅速化、監督機能の強化等を図るこ
とを目的として、執行役員制度を導入いたしております。
執行役員は3名で、業務部長樋口研二、製造部長菅原浩和、東京支社長寺津満で構成しております。
男性7名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (百株) |
代表取締役社長 | 山田 弘直 | 1959年9月8日生 | 1978年4月 利昌工業㈱ 入社 1980年9月 当社 入社 1985年4月 営業課長 1992年3月 常務取締役営業部長就任 2000年3月 代表取締役常務営業部長就任 2006年6月 ㈱ウィルワンカード代表取締役社長就任 2007年6月 代表取締役社長就任(現任) | (注)3 | 1,500 |
取締役 経理部長 | 加藤 玄也 | 1969年1月9日生 | 1992年4月 ㈱オリエントコーポレーション 入社 1993年11月 当社 入社 1998年7月 経理課長 2007年6月 取締役経理部長就任(現任) | (注)3 | 500 |
取締役 財務部長 | 宮家 正行 | 1966年12月14日生 | 1989年4月 ㈱なにわ銀行 入社 1999年6月 当社 入社 経営管理室室長 2007年6月 取締役財務部長就任(現任) | (注)3 | 50 |
取締役 | 平野 秀明 | 1970年9月18日生 | 1989年3月 住金イズミコンピュータサービス㈱(現エス・ アイ・シー㈱) 入社 1995年1月 当社 入社 2004年5月 カーディナルシステム㈱(現和弘プラスチック 工業㈱) 入社 2015年6月 当社取締役就任(現任) 2015年12月 アルポルト㈱ 設立 代表取締役社長就任 (現任) | (注)3 | - |
監査役 常勤 | 中尾 陽二 | 1946年10月21日生 | 1965年4月 全国販売農業協同組合連合会入所 1970年5月 ナカオ印刷所 入社 1983年8月 精宏社印刷 創業 2013年6月 当社常勤監査役就任(現任) | (注)4 | - |
監査役 | 藤井 幸雄 | 1946年5月11日生 | 1972年4月 日本ビジネス・フォーム㈱ 入社 1982年10月 サカエビジネス㈱ 入社専務取締役就任 1996年8月 ㈲テクノプリンティング 設立 代表取締役社 長就任 2009年6月 当社監査役就任(現任) 2010年1月 日本ビジネス・フォーム㈱代表取締役社長就任 (現任) | (注)4 | - |
監査役 | 湯朝 健夫 | 1959年8月18日生 | 1982年4月 ㈱アプラス(現㈱アプラスフィナンシャル) 入社 1992年4月 当社 入社 2004年4月 カーディナルシステム㈱(現和弘プラスチック 工業㈱) 入社取締役就任 2009年6月 当社監査役就任(現任) 2015年12月 アルポルト㈱ 入社(現任) | (注)4 | 120 |
計 | 2,170 |
2.監査役中尾陽二及び藤井幸雄は、社外監査役であります。
3.2019年3月期に係る定時株主総会終結の時から2021年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4.2017年3月期に係る定時株主総会終結の時から2021年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5.当社では、取締役権限と執行を分離することにより、取締役の意思決定の迅速化、監督機能の強化等を図るこ
とを目的として、執行役員制度を導入いたしております。
執行役員は3名で、業務部長樋口研二、製造部長菅原浩和、東京支社長寺津満で構成しております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00732] S100G2K3)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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