有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100FGIO
株式会社レゾナック・ホールディングス 連結経営指標等 (2018年12月期)
回次 | 第106期 | 第107期 | 第108期 | 第109期 | 第110期 | |
決算年月 | 2014年12月 | 2015年12月 | 2016年12月 | 2017年12月 | 2018年12月 | |
売上高 | (百万円) | 872,785 | 775,732 | 671,159 | 780,387 | 992,136 |
経常利益 | (百万円) | 21,731 | 32,050 | 38,690 | 63,851 | 178,804 |
親会社株主に帰属する当期純利益 | (百万円) | 2,929 | 921 | 12,305 | 37,404 | 111,503 |
包括利益 | (百万円) | 16,540 | △10,945 | 6,160 | 63,165 | 92,055 |
純資産額 | (百万円) | 319,087 | 308,142 | 311,231 | 368,994 | 465,340 |
総資産額 | (百万円) | 1,009,843 | 940,494 | 932,698 | 1,026,999 | 1,075,746 |
1株当たり純資産額 | (円) | 209.76 | 2,076.05 | 2,080.85 | 2,473.06 | 3,057.16 |
1株当たり当期純利益金額 | (円) | 1.99 | 6.45 | 86.27 | 262.44 | 758.15 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 | (円) | - | - | - | - | - |
自己資本比率 | (%) | 29.7 | 31.5 | 31.8 | 34.3 | 41.5 |
自己資本利益率 | (%) | 1.0 | 0.3 | 4.1 | 11.5 | 27.9 |
株価収益率 | (倍) | 74.9 | 221.9 | 19.4 | 20.5 | 4.3 |
営業活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | 66,996 | 61,170 | 68,949 | 67,235 | 149,785 |
投資活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | △46,876 | △42,497 | △53,754 | △29,866 | △49,338 |
財務活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | △24,856 | △21,336 | △13,220 | △18,370 | △61,061 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (百万円) | 55,162 | 54,597 | 56,186 | 76,833 | 112,835 |
従業員数 | (名) | 10,577 | 10,561 | 10,146 | 10,864 | 10,476 |
(外、平均臨時雇用者数) | (1,587) | (1,352) | (1,164) | (1,158) | (-) |
2 潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載していない。
3 第108期、第109期及び第110期の1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎となる普通株式の期中平均株式数については、株式給付信託(BBT)が所有する当社株式を控除対象の自己株式に含めて算出している。
4 2016年7月1日付で普通株式10株につき1株の割合をもって株式併合を実施している。第107期の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額を算定している。
5 第110期の平均臨時雇用者数については、従業員数に対する比率が100分の10未満であるため、記載を省略している。
6 第110期において、企業結合に係る暫定的な会計処理の確定を行っており、第109期の関連する主要な経営指標等については、暫定的な会計処理の確定による取得原価の当初配分額の重要な見直しが反映された後の金額によっている。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00751] S100FGIO)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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