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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100FHO9

有価証券報告書抜粋 オーナンバ株式会社 連結経営指標等 (2018年12月期)


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回次第83期第84期第85期第86期第87期第88期
決算年月2014年3月2014年12月2015年12月2016年12月2017年12月2018年12月
売上高(千円)40,556,25736,713,29440,937,38636,896,40536,432,60136,430,764
経常利益(千円)2,017,3231,193,934782,5351,072,681680,082861,544
親会社株主に帰属する
当期純利益又は
親会社株主に帰属する
当期純損失(△)
(千円)1,379,096647,628355,520△363,986396,123449,764
包括利益(千円)3,126,2591,678,80576,203△781,301599,8047,329
純資産額(千円)14,895,80016,414,63316,310,11015,334,24015,762,92015,612,094
総資産額(千円)34,134,96134,313,61532,967,59829,951,85128,867,27827,927,400
1株当たり純資産額(円)1,153.301,268.421,257.121,174.621,208.551,195.39
1株当たり当期純利益
又は当期純損失(△)
(円)110.0051.6628.36△29.0331.6035.87
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)
自己資本比率(%)42.446.347.849.252.553.7
自己資本利益率(%)10.554.272.252.652.98
株価収益率(倍)6.1611.6014.0715.4710.20
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)2,366,4761,065,5801,652,0162,388,417641,8131,727,933
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△566,689△196,667△441,085△97,220△508,632△576,554
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△1,169,744△1,648,061△ 768,951△1,789,422△2,493,012△599,059
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)5,720,1615,294,9715,787,1876,029,4533,720,5644,164,615
従業員数
[外、平均臨時雇用者数]
(名)4,9725,1915,3404,2474,2413,750
[324][311][298][275][257][343]

(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.第83期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。
3.第84期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。
4.第84期は、決算期を3月31日から12月31日に変更したことにより、当社ならびに3月決算であった子会社は、2014年4月1日から2014年12月31日の9ヶ月間、12月決算の子会社は、2014年1月1日から2014年12月31日の12ヶ月間を連結対象期間とした変則的な決算となっております。
5.第85期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。
6.第86期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。
7.第86期の自己資本利益率及び株価収益率は、親会社株主に帰属する当期純損失および1株当たり当期純損失が計上されているため、記載しておりません。
8.第87期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。
9.第88期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00846] S100FHO9)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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