有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100FH9I
株式会社クラレ 連結経営指標等 (2018年12月期)
回次 | 第133期 | 第134期 | 第135期 | 第136期 | 第137期 | 第138期 | |
決算年月 | 2014年3月 | 2014年12月 | 2015年12月 | 2016年12月 | 2017年12月 | 2018年12月 | |
売上高 | (百万円) | 413,485 | 411,408 | 521,721 | 485,192 | 518,442 | 602,996 |
経常利益 | (百万円) | 49,343 | 40,084 | 64,535 | 66,181 | 74,235 | 61,167 |
親会社株主に帰属する 当期純利益 | (百万円) | 29,390 | 21,296 | 35,749 | 40,400 | 54,459 | 33,560 |
包括利益 | (百万円) | 67,632 | 44,533 | 30,675 | 32,438 | 60,822 | 16,285 |
純資産額 | (百万円) | 452,459 | 481,826 | 503,589 | 520,978 | 565,487 | 567,033 |
総資産額 | (百万円) | 634,252 | 691,538 | 701,770 | 725,433 | 776,735 | 947,116 |
1株当たり純資産額 | (円) | 1,272.68 | 1,354.21 | 1,412.46 | 1,459.34 | 1,587.60 | 1,592.96 |
1株当たり 当期純利益金額 | (円) | 83.93 | 60.77 | 101.84 | 114.98 | 154.85 | 96.05 |
潜在株式調整後 1株当たり 当期純利益金額 | (円) | 83.75 | 60.65 | 101.57 | 114.75 | 154.44 | 95.86 |
自己資本比率 | (%) | 70.3 | 68.7 | 70.7 | 70.7 | 71.7 | 58.6 |
自己資本利益率 | (%) | 7.0 | 4.6 | 7.4 | 8.0 | 10.2 | 6.0 |
株価収益率 | (倍) | 14.06 | 22.68 | 14.45 | 15.27 | 13.73 | 16.14 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 61,175 | 40,840 | 93,228 | 93,923 | 84,606 | 75,171 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 22,293 | △105,690 | △48,553 | △49,300 | △79,896 | △186,982 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △15,427 | △3,650 | △24,353 | △14,701 | △17,176 | 114,088 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (百万円) | 100,642 | 35,388 | 54,750 | 83,389 | 70,234 | 71,345 |
従業員数 | (人) | 7,550 | 8,316 | 8,405 | 8,590 | 9,089 | 10,768 |
〔外、平均臨時雇用人員〕 | 〔1,151〕 | 〔1,196〕 | 〔1,258〕 | 〔1,350〕 | 〔1,364〕 | 〔1,351〕 |
(注)1.売上高には、消費税及び地方消費税は含まれていません。
2.2014年6月20日開催の第133回定時株主総会決議を受けて、決算日を3月31日から12月31日に変更しました。この変更により、第134期は、当社及び国内連結子会社は2014年4月1日から2014年12月31日の9ヶ月間を連結対象期間としています。在外連結子会社は従来どおり2014年1月1日から2014年12月31日の12ヶ月間を連結対象期間としています。
3.第138期よりたな卸資産の評価方法を変更し、第137期の関連する主要な経営指標等について遡及処理の内容を反映させた数値を記載しています。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00876] S100FH9I)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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