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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100H0WJ

有価証券報告書抜粋 BRUNO株式会社 役員の状況 (2019年6月期)


株式所有者別状況メニュー

①役員一覧
男性 10名 女性 0名 (役員のうち女性の比率 0%)
役職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役
社長
(代表取締役)
森 正人1954年11月18日
1979年4月住友化学工業株式会社入社
1982年4月株式会社マックス入社
1993年10月同社取締役
2002年7月株式会社富士薬品入社
2004年1月カルフール・ジャパン株式会社入社
2005年1月株式会社ライダーズ・サポート・カンパニー入社
2005年3月同社代表取締役
2008年8月健康コーポレーション株式会社(現RIZAPグループ株式会社)事業推進部長
2009年3月株式会社弘乳舎監査役
2009年6月健康コーポレーション株式会社(現RIZAPグループ株式会社)取締役
2009年6月旧健康コーポレーション株式会社取締役
2009年9月株式会社ジャパンギャルズ取締役
2011年12月ミウ・コスメティックス株式会社代表取締役
2013年9月当社取締役
2014年9月当社代表取締役社長(現任)
2018年4月株式会社シカタ取締役
2018年5月株式会社シカタ代表取締役会長(現任)
2019年1月RIZAPグループ株式会社 執行役員(現任)
(重要な兼職の状況)
RIZAPグループ株式会社執行役員
株式会社シカタ代表取締役会長
(注)1

取締役
マーケティング&セールス本部長
星野 智則1974年5月22日
1997年4月株式会社あさひ銀行(現株式会社りそな銀行)入社
2002年10月ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社入社
2006年4月株式会社ワールドヘルスシステム入社
2007年7月健康コーポレーション株式会社(現RIZAPグループ株式会社)入社
2007年9月株式会社ジャパンギャルズ取締役
2013年4月株式会社JG Beauty(現株式会社ジャパンギャルズSC)取締役
2014年9月当社取締役マーケティング&セールス本部長(現任)
2018年4月株式会社シカタ取締役(現任)
(重要な兼職の状況)
株式会社シカタ取締役
(注)14,000
取締役
経営情報部長
松原 元成1962年8月17日
1987年4月アメリカンファミリー生命保険会社入社
1991年1月株式会社マルマン入社
1994年9月同社AAS企画本部長
1995年6月同社取締役
1996年4月株式会社エムアンドシー入社
1996年9月株式会社シタシオンジャパン入社
1998年12月同社取締役
2000年9月当社入社
2000年9月当社取締役管理本部長
2003年9月当社取締役経営管理部長
2007年2月当社常務取締役経営管理部長
2009年9月株式会社クレアベルデ取締役
2010年7月当社常務取締役管理本部長兼経営管理部長
2013年11月当社常務取締役経営情報本部長
2014年5月当社常務取締役経営情報部長
2014年9月当社取締役経営情報部長(現任)
2018年4月株式会社シカタ取締役(現任)
(重要な兼職の状況)
株式会社シカタ取締役
(注)1105,900

取締役小野 聡1964年10月22日
1989年4月最高裁司法研修所入所 第43期司法修習生
1991年4月第二東京弁護士会 弁護士登録
2006年4月かつま法律事務所(現ライブラ法律会計事務所)開設 所長(現任)
2019年9月当社 取締役(現任)
(重要な兼職の状況)
ライブラ法律会計事務所 所長
(注)1

取締役
コンプライアンス部長
佐々木 衛1977年7月27日
2005年10月シドリーオースティン外国法事務弁護士事務所西川綜合法律事務所外国法共同事業(現西川シドリーオースティン法律事務所外国法共同事業)入社
2007年8月株式会社ダヴィンチ・アドバイザーズ(現株式会社DAホールディングス)入社
2009年10月当社 入社
2014年9月当社 コンプライアンス室長
2015年7月当社 コンプライアンス部長(現任)
2019年9月当社 取締役(現任)
(注)11,200

取締役
商品部長
須崎 博之1975年4月16日
2001年4月株式会社野村総合研究所 入社
2003年1月ネットワンシステムズ株式会社 入社
2006年11月株式会社ソフィア 入社
2010年10月当社 入社
2014年5月当社 営業部長
2017年7月当社 商品部長(現任)
2019年9月当社 取締役(現任)
(注)1

取締役
EC事業部長
小林 寛幸1978年1月10日
2001年4月株式会社クラベリア 入社
2004年1月株式会社インデックス(現iXIT株式会社) 入社
2007年4月株式会社ビルケンシュトックジャパン(現株式会社ベネクシー)入社
2016年10月ウォルト・ディズニー・ジャパン株式会社 入社
2017年3月当社 入社 EC事業部長(現任)
2019年9月当社 取締役(現任)
(注)1
監査役
(常勤)
濱田 俊一1954年7月9日
1979年4月東京芝浦電気株式会社(現株式会社東芝)入社
2012年6月東芝トレーディング株式会社 常勤監査役
2014年8月株式会社ジョイフルアスレティッククラブ 常勤監査役
2018年6月株式会社O2 常勤監査役
2019年9月当社 監査役(現任)
(注)2
監査役岩城 健1952年7月30日
1977年12月公認会計士辻会計事務所(現辻・本郷税理士法人)入所
1988年12月税理士登録
2001年9月岩城税理士事務所開設・所長(現任)
2005年6月当社 監査役(現任)
(重要な兼職の状況)
岩城税理士事務所代表
(注)25,000

監査役榎本 一久1975年3月19日
1998年4月最高裁判所司法研修所 司法修習生
2000年4月新銀座法律事務所 勤務弁護士
2000年8月銀座シティ法律事務所 勤務弁護士
2005年4月シティ法律事務所 勤務弁護士
2007年9月リーマン・ブラザーズ証券株式会社 ヴァイスプレジデント(法務部所属)
2008年12月弁護士法人榎本・寺原法律事務所 (現 弁護士法人東京表参道法律事務所)代表社員(現任)
2014年9月当社 監査役(現任)
2017年12月株式会社クレアスライフ 監査役(現任)
(重要な兼職の状況)
弁護士法人東京表参道法律事務所代表社員
株式会社クレアスライフ監査役
(注)2
116,100


(注) 1 取締役の任期は、2019年9月27日開催の定時株主総会終結の時から2020年6月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
2 監査役の任期は、2019年9月27日開催の定時株主総会終結の時から2023年6月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
3 取締役小野聡は、社外取締役であります。
4 監査役濱田俊一、岩城健及び榎本一久は、社外監査役であります。

② 社外役員の状況
a.社外取締役及び社外監査役の員数等及び当社との関係
当社の社外取締役は小野聡氏1名であります。同氏と当社とは特別な人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。同氏は、弁護士の資格を有しており、法律に関する高度な専門知識を有しております。
また、当社の社外監査役は濱田俊一氏、岩城健氏及び榎本一久氏の3名であります。岩城健氏は当社の株式5,000株を所有しております。それ以外に社外監査役と当社とは特別の人的関係、資本的関係及び重要な取引関係その他の利害関係はありません。岩城健氏は、税理士の資格を有しており、財務及び会計に関する相当程度の知見を有しております。榎本一久氏は、弁護士の資格を有しており、法律に関する高度な専門知識を有しております。
b.社外取締役又は社外監査役が企業統治において果たす役割及び機能
社外取締役又は社外監査役が企業統治において果たす役割及び機能は、当社と利害関係のない独立した立場から経営を監視・監督し、それぞれがこれまでに社外において経験してきた実務や幅広い知識を経営判断に反映させることであります。
c.社外取締役又は社外監査役の独立性に関する基準
当社は社外取締役又は社外監査役を選任するための会社からの独立性に関する基準又は方針を定めておりませんが、その選任にあたっては、以下の基準を参考としております。
1.当社及び当社グループの出身者でないこと
2.当社グループの主要取引先の業務執行取締役・執行役・従業員でないこと
3. 当社グループを主要な取引先とする者の業務執行取締役・執行役・従業員でないこと
4. 当社の大株主又はその業務執行者でないこと
5. 専門的サービス提供者で、当社グループから多額の金銭その他の財産を得ている者でないこと
d.社外役員の選任状況に関する考え方
社外役員による経営に対する助言及び監視・監督等は当社にとって不可欠であると考えており、当社の社外役員は期待される機能及び役割を十分に果たし、当社のコーポレート・ガバナンスの有効性に大きく寄与しているものと考えております。
③ 社外取締役又は社外監査役による監督または監査と内部監査、監査役監査及び会計監査との相互連携並びに内部統制部門との関係
内部統制についてはコンプライアンス部が運用を担い、社外取締役、社外監査役及び会計監査人との定期又は不定期の会合を通じて随時意見及び情報の交換を行うことで相互連携を図っております。

株式所有者別状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E21259] S100H0WJ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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