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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100R2PJ (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社イオレ 提出会社の経営指標等 (2023年3月期)


メニュー沿革


回次第18期第19期第20期第21期第22期
決算年月2019年3月2020年3月2021年3月2022年3月2023年3月
売上高(千円)1,955,8881,844,0981,439,0342,086,4273,564,446
経常利益又は
経常損失(△)
(千円)76,22026,328△274,063△43,56554,184
当期純利益又は
当期純損失(△)
(千円)58,895937△630,978△147,25036,806
持分法を適用した
場合の投資利益
(千円)
資本金(千円)734,116737,857745,843770,742877,302
発行済株式総数(株)2,306,0002,312,5002,330,1832,396,2342,592,059
純資産額(千円)1,145,1881,153,533538,526438,483691,585
総資産額(千円)1,473,6461,428,357766,480751,6961,449,262
1株当たり純資産額(円)495.44497.67229.95182.40265.12
1株当たり配当額
(1株当たり中間配当額)
(円)
(―)(―)(―)(―)―)
1株当たり当期純利益又は1株当たり
当期純損失(△)
(円)25.550.41△271.32△61.6515.04
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)24.110.3814.91
自己資本比率(%)77.580.669.958.147.4
自己資本利益率(%)5.30.16.5
株価収益率(倍)51.02,927.685.3
配当性向(%)
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)164,556190,502△249,8661,441125,614
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)198,849△135,850△39,588△72,465△273,533
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△87,960△13,2077,97342,210213,295
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)661,049702,493421,012392,198457,574
従業員数(名)7682847790
株主総利回り
(比較指標:東証マザーズ指数)
(%)44.739.856.433.543.0
(%)(79.2)(51.4)(99.8)(65.5)(62.1)
最高株価(円)3,5954,0953,9251,7801,716
最低株価(円)9058881,000960772


(注) 1.当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号2020年3月31日)等を第21期の期首から適用しており、第21期以降に係る主要な経営指標については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
3.持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社がないため記載しておりません。
4.当社は配当を行っておりませんので、1株当たり配当額及び配当性向についてはそれぞれ記載しておりません。
5.第20期及び第21期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
6.第20期及び第21期の自己資本利益率については、当期純損失を計上しているため記載しておりません。
7.第20期及び第21期の株価収益率については、当期純損失を計上しているため記載しておりません。
8.従業員は就業人員であります。なお、平均臨時従業員数は従業員数の100分の10未満であるため、記載しておりません。
9.最高及び最低株価は、2022年4月4日より東京証券取引所グロース市場におけるものであり、それ以前は東京証券取引所マザーズ市場におけるものであります。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E33595] S100R2PJ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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