ビープラッツ株式会社 提出会社の経営指標等 (2023年3月期)

回次		第13期	第14期	第15期	第16期	第17期
決算年月		2019年3月	2020年3月	2021年3月	2022年3月	2023年3月
売上高	(千円)	635,266	534,571	754,083	802,332	937,236
経常利益又は 経常損失(△)	(千円)	4,799	△175,548	52,340	15,174	176,465
当期純利益又は 当期純損失(△)	(千円)	8,527	△186,918	30,854	11,074	183,071
持分法を適用した 場合の投資利益	(千円)	―	―	―	―	―
資本金	(千円)	483,632	492,928	506,102	519,152	527,292
発行済株式総数	(株)	2,302,264	2,311,940	2,350,596	2,378,206	2,394,715
純資産額	(千円)	507,702	339,335	396,452	433,422	632,773
総資産額	(千円)	791,820	876,520	931,679	957,671	1,343,077
1株当たり純資産額	(円)	220.52	146.80	168.71	182.31	264.32
1株当たり配当額	(円)	―	―	―	―	―
(1株当たり中間配当額)		(―)	(―)	(―)	(―)	(―)
1株当たり当期純利益金額 又は当期純損失金額(△)	(円)	3.74	△80.99	13.26	4.67	76.62
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益金額	(円)	3.44	―	12.70	4.55	75.07
自己資本比率	(%)	64.1	38.7	42.6	45.3	47.1
自己資本利益率	(%)	2.3	―	8.4	2.7	34.3
株価収益率	(倍)	1,287.4	―	179.6	307.7	18.9
配当性向	(%)	―	―	―	―	―
営業活動による キャッシュ・フロー	(千円)	87,454	―	―	―	―
投資活動による キャッシュ・フロー	(千円)	△287,453	―	―	―	―
財務活動による キャッシュ・フロー	(千円)	343,755	―	―	―	―
現金及び現金同等物 の期末残高	(千円)	260,626	―	―	―	―
従業員数 〔外、平均臨時雇用者数〕	(名)	47	58	51	59	61
		〔―〕	〔―〕	〔―〕	〔―〕	〔―〕
株主総利回り 〔比較指標:東証マザーズ指数〕	(%)	86 〔79〕	13 〔51〕	42 〔100〕	26 〔66〕	26 〔62〕
最高株価	(円)	5,670 (14,450)	4,915	4,335	2,735	1,785
最低株価	(円)	4,690 (5,090)	550	623	854	1,080

(注) 1.持分法を適用した場合の投資利益については、第13期は関連会社が存在しないため、また、第14期以降は連結財務諸表を作成しているため記載しておりません。
2.1株当たり配当額及び配当性向については、当社は配当を実施していないため記載しておりません。
3.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、新株予約権の残高がありますが、第14期については1株当たり当期純損失金額であるため記載しておりません。
4.第14期の自己資本利益率については、当期純損失を計上しているため記載しておりません。
5.株価収益率については、第14期については当期純損失を計上しているため記載しておりません。
6.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数(アルバイト・パートタイマーを含み、派遣社員を除く。)については、[ ]内に年間の平均雇用人員数を外数で記載しております。
7.当社は、2019年4月1日付で普通株式1株につき2株の株式分割を行っておりますが、第13期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額又は当期純損失金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を記載しております。
8.最高株価及び最低株価は、2022年4月3日以前は東京証券取引所マザーズ市場におけるものであり、2022年4月4日以降は東京証券取引所グロース市場におけるものであります。なお、第13期の株価については株式分割後の最高株価及び最低株価を記載しており、株式分割前の最高株価及び最低株価を( )内に記載しております。
9. 第14期より連結財務諸表を作成しているため、第14期以降の営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー及び現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりません。
10.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第16期の期首から適用しており、第16期以降の主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。