有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100W4D4 (EDINETへの外部リンク)
株式会社ヴィス 提出会社の経営指標等 (2025年3月期)
回次 | 第23期 | 第24期 | 第25期 | 第26期 | 第27期 | |
決算年月 | 2021年3月 | 2022年3月 | 2023年3月 | 2024年3月 | 2025年3月 | |
売上高 | (千円) | 8,075,347 | 10,727,457 | 13,219,147 | 14,398,959 | 16,252,648 |
経常利益 | (千円) | 510,241 | 1,012,492 | 1,302,249 | 1,497,441 | 1,876,985 |
当期純利益 | (千円) | 331,187 | 687,311 | 895,090 | 983,871 | 1,323,214 |
持分法を適用した場合の 投資利益 | (千円) | - | - | - | - | - |
資本金 | (千円) | 516,501 | 522,211 | 524,535 | 530,076 | 544,652 |
発行済株式総数 | (株) | 8,161,300 | 8,204,050 | 8,225,050 | 8,279,050 | 8,351,800 |
純資産額 | (千円) | 3,647,541 | 4,280,677 | 5,040,862 | 5,877,526 | 6,933,793 |
総資産額 | (千円) | 5,271,539 | 6,927,706 | 7,998,158 | 9,916,319 | 10,790,702 |
1株当たり純資産額 | (円) | 446.90 | 521.78 | 612.87 | 708.25 | 828.39 |
1株当たり配当額 (1株当たり中間配当額) | (円) | 8.00 | 17.00 | 21.00 | 36.00 | 49.00 |
(-) | (-) | (-) | (-) | (-) | ||
1株当たり当期純利益 | (円) | 40.61 | 84.09 | 109.06 | 119.51 | 159.28 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 | (円) | 39.84 | 82.66 | 107.14 | 117.64 | 157.29 |
自己資本比率 | (%) | 69.2 | 61.8 | 63.0 | 59.1 | 64.1 |
自己資本利益率 | (%) | 9.4 | 17.3 | 19.2 | 18.0 | 20.7 |
株価収益率 | (倍) | 15.2 | 7.6 | 8.5 | 9.6 | 7.8 |
配当性向 | (%) | 19.7 | 20.2 | 19.3 | 30.1 | 30.8 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 425,702 | 1,394,184 | - | - | - |
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △647,817 | △82,807 | - | - | - |
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △133,311 | △54,174 | - | - | - |
現金及び現金同等物の 期末残高 | (千円) | 2,214,051 | 3,471,252 | - | - | - |
従業員数 | (名) | 209 | 224 | 229 | 249 | 269 |
株主総利回り | (%) (%) | 104.3 | 110.5 | 161.5 | 204.2 | 228.8 |
(比較指標:配当込みTOPIX) | (142.1) | (145.0) | (153.4) | (216.8) | (213.4) | |
最高株価 | (円) | 840 | 850 | 1,284 | 1,158 | 1,530 |
最低株価 | (円) | 482 | 534 | 624 | 787 | 875 |
(注) 1.第23期及び24期の持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社が存在しないため記載しておりません。
2.第23期における投資活動によるキャッシュ・フローの大幅な減少は、フレキシブルオフィスビル「The Place Osaka」の建設によるものであります。
3.従業員数は就業人員(当社から社外への出向者を除く。)であり、臨時雇用者数は、従業員数の100分の10未満であるため、記載を省略しております。
4.最高株価及び最低株価は、2022年4月4日以降は東京証券取引所スタンダード市場、2022年4月3日以前は東京証券取引所市場第二部、2021年3月24日以前は東京証券取引所マザーズ市場におけるものであります。
5.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第24期の期首から適用しており、第24期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
6.「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を第27期の期首から適用しており、第26期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。なお、2022年改正会計基準については、第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いを適用しております。この結果、第27期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
7.第25期より連結財務諸表を作成しているため、第25期以降の持分法を適用した場合の投資利益、営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー及び現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりません。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E34454] S100W4D4)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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