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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100YDYN (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 ステラファーマ株式会社 提出会社の経営指標等 (2026年3月期)


メニュー沿革

回次第15期第16期第17期第18期第19期
決算年月2022年3月2023年3月2024年3月2025年3月2026年3月
売上高(千円)100,096229,067269,491961,058323,389
経常損失(△)(千円)△764,088△775,974△760,208△137,869△778,005
当期純損失(△)(千円)△767,719△778,824△763,749△140,811△780,917
持分法を適用した場合の投資利益(千円)-----
資本金(千円)3,808,2763,300,4172,938,1102,859,2182,859,218
発行済株式総数(株)
普通株式28,676,10029,966,30031,225,50034,034,10034,034,100
純資産額(千円)3,079,6232,752,5022,377,0123,207,4852,426,568
総資産額(千円)4,718,6494,329,0533,820,6225,417,1044,486,694
1株当たり純資産額(円)107.3991.5175.9094.2671.33
1株当たり配当額(円)-----
(うち1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純損失(△)(円)△27.34△26.97△24.66△4.22△22.95
潜在株式調整後1株当たり
当期純利益
(円)-----
自己資本比率(%)65.2663.3562.0359.2154.08
自己資本利益率(%)-----
株価収益率(倍)-----
配当性向(%)-----
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)△1,081,129△827,669△876,837140,408△334,514
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)△350,562△29,925△9,010287,576△15,671
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)3,829,240291,819228,353721,253△33,279
現金及び現金同等物の期末残高(千円)3,235,5022,669,7272,012,2333,161,4712,778,006
従業員数(人)4346444347
(外、平均臨時雇用者数)(4)(3)(5)(3)(2)
株主総利回り(%)-64.248.363.5125.9
(比較指標:東証グロース市場250指数)(%)(-)(94.8)(94.5)(82.4)(88.5)
最高株価(円)1,070665389569995
最低株価(円)372311234265200
(注)1.当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.持分法を適用した場合の投資利益については、当社は関連会社を有していないため記載しておりません。
3.1株当たり配当額については、配当を実施していないため記載しておりません。

4.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、1株当たり当期純損失を計上しているため記載しておりません。
5.自己資本利益率については、当期純損失のため記載しておりません。
6.株価収益率については、当期純損失のため記載しておりません。
7.配当性向については、配当を実施していないため記載しておりません。
8.従業員数は、就業人員であり、臨時雇用者数は、年間の平均人員を( )内に外数で記載しております。
9.2021年4月22日に東京証券取引所マザーズ市場(現 グロース市場)に上場したため、第15期の株主総利回り及び比較指標については記載しておりません。また、第16期、第17期、第18期、第19期の株主総利回り及び比較指標については、第15期の末日における株価又は株価指数を基準として算定しております。
10.最高株価及び最低株価は、東京証券取引所マザーズ市場(現 グロース市場)における株価を記載しております。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E35496] S100YDYN)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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