有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100G050
エステー株式会社 連結経営指標等 (2019年3月期)
回次 | 第68期 | 第69期 | 第70期 | 第71期 | 第72期 | |
決算年月 | 2015年3月 | 2016年3月 | 2017年3月 | 2018年3月 | 2019年3月 | |
売上高 | (千円) | 44,741,340 | 44,660,888 | 45,957,946 | 48,626,567 | 47,782,294 |
経常利益 | (千円) | 1,597,784 | 1,724,514 | 2,902,528 | 3,469,966 | 2,722,178 |
親会社株主に帰属する当期純利益 | (千円) | 892,205 | 912,089 | 1,817,046 | 2,409,755 | 1,803,564 |
包括利益 | (千円) | 1,958,808 | 1,614,699 | 2,743,798 | 3,648,501 | 1,024,375 |
純資産額 | (千円) | 22,600,344 | 23,495,850 | 25,812,289 | 29,021,832 | 29,223,301 |
総資産額 | (千円) | 33,750,940 | 34,585,231 | 38,094,489 | 42,112,438 | 41,976,099 |
1株当たり純資産額 | (円) | 1,001.84 | 1,049.58 | 1,148.41 | 1,285.01 | 1,295.38 |
1株当たり当期純利益金額 | (円) | 40.83 | 42.01 | 83.57 | 109.58 | 81.66 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 | (円) | 40.82 | 41.97 | 83.17 | 108.85 | 81.34 |
自己資本比率 | (%) | 64.9 | 65.9 | 66.0 | 67.3 | 68.2 |
自己資本利益率 | (%) | 4.2 | 4.1 | 7.6 | 9.0 | 6.3 |
株価収益率 | (倍) | 25.01 | 26.52 | 21.65 | 20.86 | 23.17 |
営業活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | 2,136,954 | 2,480,996 | 5,150,283 | 2,660,492 | 2,186,103 |
投資活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | △1,767,819 | △624,360 | △621,727 | △1,825,873 | △2,304,765 |
財務活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | △613,587 | △876,044 | △639,892 | △427,500 | △628,082 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (千円) | 6,584,744 | 7,552,134 | 11,396,272 | 11,865,812 | 11,071,984 |
従業員数 | (人) | 859 | 860 | 890 | 952 | 948 |
[外、平均臨時雇用者数] | [189] | [201] | [204] | [189] | [200] |
2.第69期以降の1株当たり純資産額の算定上、資産管理サービス信託銀行株式会社(信託E口)が所有する当社株式を期末発行済株式総数から控除する自己株式に含めております。
また、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。
3.第70期より従来販売費及び一般管理費に計上しておりました得意先に支出する拡販費の一部を売上高の控除項目として処理する会計方針の変更を行っております。なお、当該会計方針の変更は遡及適用され、第68期から第69期における売上高は遡及適用後の数値を記載しております。
4.「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を当連結会計年度の期首から適用しており、第71期以前に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01019] S100G050)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。