ＴＯＹＯ　ＴＩＲＥ株式会社 研究開発活動 (2019年12月期)

当社グループの研究開発活動は、2017年から2020年に向けて新中期経営計画「中計'17」に沿って進めております。
技術統括部門方針として、『技術革新と差別化技術により、顧客に「感動や驚き」のある商品を提供する』を掲げ、顧客感動に繋がる技術をスピーディーに具現化すべく研究開発を推進しております。
未来の変化を視野に入れ、社会から求められるものを具現化するべく、「人の感覚や感性に働きかけるテクノロジー」や「未来モビリティをデザインするテクノロジー」など、当社独自のユニークな技術アプローチにて、研究、開発を続けております。
なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は11,092百万円であります。うち、基盤技術センターで行っている各事業部門に配分できない基礎研究の費用は1,265百万円であります。

セグメントごとの研究開発活動は次のとおりであります。

(1)タイヤ事業
高効率・高精度な新タイヤ開発プラットフォーム「T-MODE」のプレスリリースを行いました。タイヤは路面と接する唯一のパーツとして、自動車に求められるさまざまな性能を満たす上で大きな役割を担っています。EV化や自動運転など、次世代モビリティへの技術革新競争が産業界に席捲し始めているなか、タイヤには、「モビリティの進化」を支える明確な性能や機能をスピーディーに実現していくことが求められており、今後、設計の高精度化・高速化がカギを握ります。
当社はSPDM(Simulation Process and Data Management)を活用し、従来のT-mode(独自の各種シミュレーション基盤技術)に、AI技術を用いた設計支援技術を組み込み、新たに「T-MODE」としてタイヤ開発プロセスをより高度に進化させました。これまでの約20年間に蓄積してきた知見と新しいシステムによって、知的にデータを科学することで、短期間に高性能タイヤを開発できるプロセスを新たに構築しました。
新タイヤ開発プラットフォームにより、設計データ、実験データ、シミュレーションデータを一元管理することが可能となり、データの付加価値が高まりました。今後はこのデータを機械学習に活用することで、さらなるタイヤ設計の高効率化、高性能化が期待できます。
国内市販用タイヤについては、国内市場に投入しているSUV用タイヤブランド「OPEN COUNTRY(オープンカントリー)」シリーズにおいて、2019年12月より順次、新サイズを加えております。オフロード性能とオンロード性能を高い次元で両立させたハイブリッド商品「OPEN COUNTRY R/T(アールティー)」より、3サイズが新たにラインアップとして加わり、オールラウンドSUV専用「OPEN COUNTRY A/T plus(エーティープラス)」では新たに9サイズをラインナップに加え、幅広い車種に対応しております。

当事業に係る研究開発費は8,405百万円であります。

(2) 自動車部品事業
自動車用防振ゴム部品については、電気自動車向けとして従来の耐熱性、耐寒性、高耐久性に加え、高い減衰力を持ちながら、高周波数領域では低い動バネ定数を持つゴム製品の開発を行っております。また、顧客のコモンモジュール化に対する部品のラインナップ増加についても、設計モジュール化での対応により、精度の高い開発体制の構築を目指しています。
先行技術開発においては、高性能化、軽量化、コストダウンを軸に新製品の開発を進め、軽量化についてはゴムや金属の代替として樹脂の適用を進めています。また、自動運転に対応した乗り心地向上のため、タイヤと防振製品の独自技術とモデルベース開発を基盤としたサスペンションモジュールの開発も行っております。
トラック・バス用部品については、自動車用防振ゴムの技術を流用し、一部の鋼製部品の樹脂化により、コストダウン、軽量化を図り、競争力向上を目指しております。

当事業に係る研究開発費は1,421百万円であります。