有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100G5V2
株式会社東光高岳 提出会社の経営指標等 (2019年3月期)
(2) 提出会社の経営指標等
回次 | 第3期 | 第4期 | 第5期 | 第6期 | 第7期 | |
決算年月 | 2015年3月 | 2016年3月 | 2017年3月 | 2018年3月 | 2019年3月 | |
売上高 | (百万円) | 86,777 | 78,795 | 62,783 | 61,768 | 64,146 |
経常利益 | (百万円) | 2,466 | 3,712 | 1,596 | 1,806 | 1,500 |
当期純利益 | (百万円) | 16,142 | 1,387 | 862 | 1,184 | 870 |
資本金 | (百万円) | 8,000 | 8,000 | 8,000 | 8,000 | 8,000 |
発行済株式総数 | (千株) | 16,276 | 16,276 | 16,276 | 16,276 | 16,276 |
純資産額 | (百万円) | 43,078 | 43,509 | 43,577 | 43,747 | 43,685 |
総資産額 | (百万円) | 93,052 | 87,923 | 85,498 | 82,573 | 85,777 |
1株当たり純資産額 | (円) | 2,655.57 | 2,682.37 | 2,686.71 | 2,713.30 | 2,708.95 |
1株当たり配当額 (内、1株当たり中間配当額) | (円) | 50.00 | 50.00 | 50.00 | 50.00 | 50.00 |
(25.00) | (25.00) | (25.00) | (25.00) | (25.00) | ||
1株当たり当期純利益金額 | (円) | 995.09 | 85.55 | 53.17 | 73.27 | 53.99 |
潜在株式調整後1株当たり 当期純利益金額 | (円) | - | - | - | - | - |
自己資本比率 | (%) | 46.3 | 49.5 | 51.0 | 53.0 | 50.9 |
自己資本利益率 | (%) | 45.3 | 3.2 | 2.0 | 2.7 | 2.0 |
株価収益率 | (倍) | 1.64 | 18.27 | 38.23 | 23.21 | 24.39 |
配当性向 | (%) | 5.0 | 58.4 | 94.0 | 68.2 | 92.6 |
従業員数 〔外、平均臨時 雇用人員〕 | (人) | 1,837 | 1,801 | 1,822 | 1,851 | 1,869 |
[459] | [435] | [367] | [374] | [395] | ||
株主総利回り | (%) | 84.8 | 83.8 | 110.0 | 95.8 | 79.0 |
(比較指標:配当込みTOPIX) | (%) | (130.7) | (116.5) | (133.7) | (154.9) | (147.1) |
最高株価 | (円) | 1,998 | 1,753 | 2,431 | 2,075 | 2,015 |
最低株価 | (円) | 1,273 | 1,280 | 1,429 | 1,501 | 1,246 |
(注) 1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3.最高株価及び最低株価は、東京証券取引所市場第一部におけるものであります。
4.第6期以降の1株当たり純資産額の算定上、資産管理サービス信託銀行㈱(信託E口)が保有する当社株式
を期末発行済株式総数から控除する自己株式に含めております。
また、1株当たり当期純利益金額の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めてお
ります。
5.「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第7期の期首から適用しており、第6期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準を遡って適用した後の指標等となっております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E26713] S100G5V2)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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