住友理工株式会社 研究開発活動 (2019年3月期)

当社グループは、事業を取り巻く環境がダイナミックに変化する中、将来に向けて持続的に成長・発展するために新事業の創出が不可欠であることから、当社グループのコア技術である高分子材料技術と総合評価技術をベースに外部技術との融合・協業を促進し、スピーディーな新技術の創出とタイムリーな商品開発を目指しています。
研究開発にあたっては、新機能・高品質の材料設計開発を担う材料技術部と、当社グループのコア技術の深化、データサイエンス、シミュレーション技術開発を担う基盤材料開発研究所で進めています。また、福岡県糸島市および九州大学との3者協定に基づき2016年4月に開所した「九州大学ヘルスケアシステムLABO糸島」(愛称:ふれあいラボ)において医療・介護・日常生活をつなぐ新たな製品やシステム、サービスの創出を目指し、実証研究と実用化促進に引続き取り組んでいます。
なお、当連結会計年度における当社グループ全体の研究開発費の総額は15,002百万円であります。

セグメント別の研究開発活動を示すと、次のとおりであります。
① 自動車用品
自動車用品分野においては、「新規顧客開拓」を推進する体制を整え、「防振ゴム」「ホース」「ウレタン製品(制遮音品・内装品)」の既存3分野以外の自動車用新商品を開発・育成していくために、2016年8月に設置した「自動車新商品開発センター」において、体圧を検知する「スマートラバー(SR)センサ」を自動車のシートに埋め込み、呼吸や心拍などのバイタル情報によってドライバーの異変を検知、危険を回避する乗員状態検知機能の実用化に向けた開発や、電気自動車(EV)および燃料電池自動車(FCV)向けの環境対応製品の技術開発などに引続き取り組んでおります。EV化によって、モーターやバッテリーの過熱を防ぐ製品の需要が増大すると見ており、これらの開発を進めています。特に熱マネジメントシステムの開発においては、2017年4月に名古屋大学との間で、「有機材料の熱マネジメント展開に関する共同研究」契約を締結し、自動車の電動化を見据えた共同研究を進めています。
当連結会計年度における自動車用品に係る研究開発費は、12,204百万円であります。

② 一般産業用品
エレクトロニクス分野においては水現像フレキソ版材や、高機能、高精度部品の材料開発を積極的に進めております。インフラ・住環境分野およびヘルスケア分野では、鉄道車両用防振ゴム・高圧ホース等のコア技術の強化・再構築を図るとともに、住宅市場といった新たな分野での展開を行い、事業体質の強化・新規事業の創出を図っております。このような中、IoT化技術開発推進、センサ、アクチュエータ新商品の開発効率及び製法開発含めた開発スピード向上のため、「IoTデバイスセンター」を2018年9月に新設しました。
当連結会計年度における一般産業用品に係る研究開発費は、2,798百万円であります。