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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100FH85

有価証券報告書抜粋 住友ゴム工業株式会社 研究開発活動 (2018年12月期)


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当社グループにおいては、当社の研究開発組織・施設を核として世界各地に所在する子会社・関連会社群との密接な連携のもと、タイヤ・スポーツ・産業品他事業、幅広い領域・分野で研究開発を推進しております。
なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、25,780百万円であります。
セグメント別の主要な研究開発活動は、次のとおりであります。

(1)タイヤ事業
当社グループのタイヤ技術研究開発は、神戸本社に隣接したタイヤテクニカルセンターを中心に、欧州・米国のテクニカルセンターと連携して、「タイヤが地球環境の為に貢献できること」をテーマに、「原材料」「低燃費性」「省資源」の3つの方向性で環境配慮商品の開発に取り組んでおります。
2017年5月には路面の滑りやすさや4輪それぞれのタイヤにかかる荷重などをリアルタイムに検知するタイヤセンシング技術「SENSING CORE(センシングコア)」を発表しました。これはタイヤの回転により発生する車輪速信号を解析することで空気圧低下を検知する「タイヤ空気圧低下警報装置DWS」の技術を応用したものであり、追加のセンサーを必要とせずにソフトウエアによって推定することが可能となる技術です。
材料開発では、2015年に完成させた材料開発促進技術「ADVANCED 4D NANO DESIGN(アドバンスド・フォーディー・ナノ・デザイン)」を初めて採用した長持ちする低燃費タイヤ、DUNLOP「エナセーブ NEXT Ⅱ(ネクスト・ツー)」を2016年11月に発売しました。これをさらに発展させた内容として、ライプニッツ高分子研究所(ドイツ・ドレスデン)(※)との共同研究において、物性解析から予測していた、ゴム内部の「ボイド」と呼ばれるミクロな空隙(ゴム破壊の元)が、実際のゴムのき裂の先端に存在することを確認し、2019年1月に研究成果として発表しました。これにより、今までより破壊されにくいゴム、高い耐摩耗性能を持ったゴムの開発が期待されます。当社はこれからも材料開発のスピードを高めて「性能が持続する」ゴム技術を確立し、2017年10月に発表した「SMART TYRE CONCEPT(スマートタイヤコンセプト)」の実現に努めてまいります。
当事業に係る研究開発費は21,666百万円であります。
※1948年に紡績工場の繊維研究所として設立されたドイツ最大のポリマー研究施設のひとつ。

(2)スポーツ事業
スポーツ事業本部並びに米国のRoger Cleveland Golf Company, Inc.に研究開発部門を設置しており、コンピューターシミュレーション技術等を用いて新技術・新商品の開発並びに評価、試験に取り組んでおります。
兵庫県丹波市の「ゴルフ科学センター」では、スイングマシーンによるテストに加え、トッププロからアベレージゴルファーまでの様々な方のヒューマンテストを行い、クラブやボールの特性に加え、スイングとクラブの関係など、膨大なデータを集積し、総合的に測定・解析・評価を行っております。
これらの技術により、ゴルフクラブではNEW「スリクソン Zシリーズ」を開発し、2018年9月に発売しました。従来のスリクソンドライバーの設計理念を一新する「ZERO SRIXON」というキャッチコピーで展開し、飛距離性能、やさしさ、外観、打球音など、あらゆる面において生まれ変わり、幅広いゴルファーに適したドライバーとなりました。
ゴルフボールでは、NEW「スリクソン Z-STARシリーズ」を開発し、商品化しました。高分子材料SeRMセルム®を世界で初めてゴルフボールに使用し、飛距離性能とスピン性能を高次元で両立させました。テニスラケットでは、ダンロップ「CX」シリーズを開発し、2018年12月に発売しました。スイートエリアをラケット先端方向に拡大することで、多様なショットが可能となるとともに、先端での打撃衝撃を低減させ、プレーヤーへの負担軽減も可能となりました。またフレーム内部の素材にドイツの大手総合化学メーカーBASF社製の高反発ウレタン素材「Infinergy®(インフィナジー)」を配置し、十分な飛びと軽快な弾き感を実現することによりクリアな打球感が可能となりました。2018年1月の経営統合を機に、住友ゴムグループの持つ研究・技術部門の力を十二分に活用し、従来にない魅力的な商品・サービスを開発してお客様の期待に応えるとともに、新規分野へも積極的に挑戦してまいります。
当事業に係る研究開発費は2,220百万円であります。

(3)産業品他事業
高減衰ゴムを用いた制振事業、医療用ゴム部品、プリンター・コピー機用精密ゴム部品等の商品において、消費者ニーズに合わせた商品開発に積極的に取り組んでおります。
制振事業では、戸建て住宅用制震ユニット「MIRAIE(ミライエ)」の制振性能を検証するため、2017年1月と2018年1月に実大振動台実験を行った結果、揺れ幅を最大95%(※)低減することが確認できました。MIRAIE(ミライエ)に使われている高減衰ゴムを用いた制震ダンパーは熊本城天守閣の耐震改修工事にも採用されました。
当事業に係る研究開発費は1,894百万円であります。
※振動台実験の結果によるものであり、建物形状、配置プラン、地震波によって異なります。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01110] S100FH85)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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