日本特殊陶業株式会社 研究開発活動 (2019年3月期)

当社グループにおける研究開発活動は、企業理念に立脚し、最善の技術と蓄積した経験を活かした新たな価値の創造に向けて行われています。その活動の主体は、本社機構である技術開発本部及び各事業部技術部門で行っており、国内外の学会・協会への積極的な参画、大学・公的研究機関との共同研究等により最新技術を入手・導入することでレベルアップを図っています。
なお、当連結会計年度における研究開発に係る費用は総額28,071百万円ですが、当該金額には既存製品の改良、応用研究等に関する費用が含まれていますので、「研究開発費等に係る会計基準」(企業会計審議会)に規定している「研究開発費」は5,252百万円です。
セグメントごとの研究開発活動は次のとおりです。

自動車エンジンの開発は、環境への配慮とそれに伴う低燃費・低エミッションの規制に対応すべく加速的に進化しており、自動車メーカー各社は、エンジンの小排気量化・直噴化・過給化・希薄燃焼化・バイオエタノール等の多種燃料対応化等燃費向上に向けた技術開発を積極的に進めています。当社はそれに応えるべく、スパークプラグの分野では耐熱性・耐電圧性・着火性を高めるとともに、より一層の小径・長尺化を推し進め、材料開発から製品設計、製造方法まで一貫して開発を行っています。当連結会計年度においては、スパークプラグに求められる様々な性能(始動性、加速性、耐汚損性、燃費等)の向上を図った、2輪用スパークプラグを開発しました。
ディーゼルエンジン用グロープラグの分野では、今後、益々厳しくなる排気ガス規制に対応した、昇温特性に優れ、高寿命を有するプラグの開発を行っています。
センサの分野では、環境保全の見地から益々厳しくなる排気ガス規制に対応すべく、高温、熱衝撃、振動、被水等の環境耐久性向上及び省エネ、省資源タイプのセンサの開発を行っています。当連結会計年度においては、2輪向け酸素センサの性能改善のほか、4輪向け酸素センサの最新製品の開発を進めました。また、新規センサの分野では、自動車業界で培ったコア技術を応用し、非自動車への事業領域の拡大を進めています。
また、 プラグやセンサ本体の開発にとどまらず、当社補修用プラグの販売ルートで拡販可能なNGKブランドイグニッションコイルをはじめとした各種新規市販商品の開発を行っています。当連結会計年度においては、当社排ガスセンサを利用した簡易・選択型コンパクトマルチガス測定器の販売を開始しました。
なお、当セグメントに係る「研究開発費」の金額は、543百万円です。

半導体関連
半導体関連では、車載や通信関連、LED及びCMOS用セラミックパッケージ、半導体検査装置に使用される大型プローブカード用基板等、幅広い製品の開発を行っています。当連結会計年度においては、自動運転や航空宇宙、産業用デバイス等、特殊用途向けパッケージの開発を行いました。
なお、当セグメントに係る「研究開発費」の金額は、1,851百万円です。
セラミック関連
機械工具の分野では、鋳鉄製部品の高速・高能率加工用途で耐熱衝撃性・耐摩耗性に優れた切削工具の開発を行う等、自動車部品加工や航空機部品加工等各種用途に適した工具の開発を行っています。当連結会計年度においては、ステンレス鋼の高速加工、長寿命加工を可能とする新材種の開発や、航空機部品加工用工具の材種の拡充を行いました。産業用セラミックの分野では、半導体製造装置用部品等の開発・製品化を行っています。当連結会計年度においては、半導体製造装置用部品において、製品の性能向上に取り組んでいます。
なお、当セグメントに係る「研究開発費」の金額は、1,611百万円です。

その他の分野では、エネルギークリーン化への対応として期待の大きなテーマである燃料電池関連の開発にも取り組んでいます。現在、独自の機能性セラミックスの材料技術とプロセス技術を活かし、高効率でクリーンな発電システムとして期待される固体酸化物形燃料電池(SOFC)の開発を進めております。当連結会計年度においては、重点課題である耐久性の向上に取り組んだ他、低コスト化に向けた新たな設計仕様のスタックの開発を行っています。また、医療分野では人工骨・手術用機器、在宅医療用酸素濃縮装置の開発を行っていることに加え、産業技術総合研究所との連携ラボ(日本特殊陶業-産業技術総合研究所 ヘルスケア・マテリアル連携ラボ)において、抗体医薬品等に向けた抗体精製カラム用粒子等、将来に向けた次世代品の開発を進めています。その他、新規事業領域として次世代自動車や家庭用蓄電池の需要が高まる中、既存のリチウムイオン電池に対して、より安全で小型化が期待できる全固体電池の開発に取り組んでいます。
なお、当セグメントに係る「研究開発費」の金額は、1,245百万円です。