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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100G60B

有価証券報告書抜粋 TOTO株式会社 連結経営指標等 (2019年3月期)


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回次第149期第150期第151期第152期第153期
決算年月2015年3月2016年3月2017年3月2018年3月2019年3月
売上高(百万円)544,509567,889567,305592,301586,086
経常利益(百万円)39,66246,76448,18354,37643,119
親会社株主に帰属する当期純利益(百万円)24,81335,72332,96036,79832,380
包括利益(百万円)53,21514,59832,83349,17819,442
純資産額(百万円)280,582285,522306,053342,219346,658
総資産額(百万円)516,995536,265553,996564,319574,960
1株当たり純資産額(円)1,605.731,631.911,755.931,968.592,000.44
1株当たり当期純利益(円)147.60212.03194.86217.50191.26
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)147.16211.44194.36216.96190.90
自己資本比率(%)52.351.553.659.158.9
自己資本利益率(%)10.013.111.511.79.6
株価収益率(倍)24.216.621.625.824.5
営業活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)34,71358,69562,60445,48914,593
投資活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△30,040△29,952△35,257△36,374△26,928
財務活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△11,393△15,053△18,905△11,24414,562
現金及び現金同等物の期末残高(百万円)83,18394,08998,38497,63796,470
従業員数(人)26,84228,14830,33432,42833,431
(注)1.売上高には消費税等は含まれていません。
2.第149期の「1株当たり純資産額」の算定上、従業員持株ESOP信託口が所有する当社株式を期末発行済
株式総数から控除する自己株式に含めています。また、第149期から第150期の「1株当たり当期純利益」及び「潜在株式調整後1株当たり当期純利益」の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めています。なお、第151期から第153期においては、従業員持株ESOP信託は終了しているため、信託口が所有する当社株式はありません。
3.2015年10月1日付で普通株式2株を1株に併合しています。第149期の期首に当該株式併合が行われたと
仮定し、「1株当たり純資産額」、「1株当たり当期純利益」及び「潜在株式調整後1株当たり当期純利益」を算定しています。
4.在外連結子会社等の収益及び費用は、従来、各社の決算日の直物為替相場により円貨に換算していましたが、第152期より期中平均相場により円貨に換算する方法に変更しています。第151期については、遡及修正後の数値を記載しています。
5.「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を当連結会計年度の期首から適用しており、前連結会計年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっています。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01138] S100G60B)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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