有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100H0LO
トラストホールディングス株式会社 連結経営指標等 (2019年6月期)
回次 | 第2期 | 第3期 | 第4期 | 第5期 | 第6期 | |
決算年月 | 2015年6月 | 2016年6月 | 2017年6月 | 2018年6月 | 2019年6月 | |
売上高 | (千円) | 12,596,521 | 14,028,955 | 17,584,020 | 14,998,889 | 13,963,011 |
経常利益又は経常損失(△) | (千円) | △225,351 | △11,173 | 353,219 | 506,755 | 455,726 |
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△) | (千円) | △246,601 | △113,366 | 43,468 | 112,208 | 197,550 |
包括利益 | (千円) | △246,922 | △120,217 | 47,924 | 112,369 | 197,141 |
純資産額 | (千円) | 833,793 | 638,608 | 606,855 | 639,099 | 750,141 |
総資産額 | (千円) | 17,134,796 | 18,240,040 | 12,917,543 | 11,428,151 | 11,921,312 |
1株当たり純資産額 | (円) | 175.48 | 133.54 | 126.74 | 133.34 | 156.84 |
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△) | (円) | △52.08 | △23.73 | 9.08 | 23.42 | 41.27 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益 | (円) | - | - | - | - | - |
自己資本比率 | (%) | 4.9 | 3.5 | 4.7 | 5.6 | 6.3 |
自己資本利益率 | (%) | △24.8 | △15.4 | 7.0 | 18.0 | 28.4 |
株価収益率 | (倍) | - | - | 48.7 | 18.6 | 8.5 |
営業活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | 1,464,417 | 1,908,822 | 939,653 | 3,158,398 | 1,925,924 |
投資活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | △3,491,827 | △463,001 | 98,030 | △471,245 | △386,806 |
財務活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | 2,335,558 | △1,142,227 | △1,822,804 | △1,812,406 | △952,641 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (千円) | 1,622,537 | 1,923,845 | 1,139,900 | 2,017,520 | 2,603,997 |
従業員数 | (人) | 213 | 252 | 262 | 240 | 237 |
(外、平均臨時雇用者数) | (465) | (439) | (448) | (483) | (450) |
2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、第2期及び第3期は潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため、第4期、第5期及び第6期は潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3.1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失の算定にあたっては、株式付与ESOP信託口が所有する当社株式を連結財務諸表において自己株式として計上しているため、「期中平均株式数」から当該株式数を控除しております。
4.第3期より表示方法の変更を行っております。
5.第3期の主要な経営指標等について過年度の決算訂正を行い、2016年12月9日に有価証券報告書の訂正報告書を提出しております。
6.「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を当連結会計年度の期首から適用しており、前連結会計年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E27464] S100H0LO)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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