有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100FII9
日本電気硝子株式会社 連結経営指標等 (2018年12月期)
回次 | 第95期 | 第96期 | 第97期 | 第98期 | 第99期 | 第100期 | |
決算年月 | 2014年3月 | 2014年12月 | 2015年12月 | 2016年12月 | 2017年12月 | 2018年12月 | |
売上高 | (百万円) | 252,548 | 192,692 | 251,177 | 239,411 | 282,447 | 300,326 |
経常利益 | (百万円) | 14,372 | 6,883 | 14,272 | 13,967 | 34,130 | 19,832 |
親会社株主に帰属する当期純利益 | (百万円) | 12,431 | 5,938 | 9,636 | 4,968 | 27,184 | 15,199 |
包括利益 | (百万円) | 23,558 | 17,120 | 6,295 | △253 | 43,007 | △1,965 |
純資産額 | (百万円) | 510,807 | 522,577 | 519,801 | 509,564 | 543,789 | 521,547 |
総資産額 | (百万円) | 707,021 | 731,184 | 726,937 | 693,917 | 764,420 | 725,575 |
1株当たり純資産額 | (円) | 1,011.46 | 1,032.66 | 1,031.86 | 5,069.60 | 5,416.93 | 5,346.03 |
1株当たり当期純利益金額 | (円) | 24.99 | 11.94 | 19.38 | 49.95 | 273.29 | 154.26 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 | (円) | - | - | - | - | - | - |
自己資本比率 | (%) | 71.2 | 70.2 | 70.6 | 72.7 | 70.5 | 71.2 |
自己資本利益率 | (%) | 2.5 | 1.2 | 1.9 | 1.0 | 5.2 | 2.9 |
株価収益率 | (倍) | 21.2 | 45.7 | 31.6 | 63.3 | 15.7 | 17.5 |
営業活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | 46,699 | 38,837 | 46,797 | 48,261 | 46,159 | 52,002 |
投資活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | △33,842 | △29,264 | △32,638 | △36,138 | △68,644 | △19,551 |
財務活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | △11,189 | 1,698 | △7,892 | △17,624 | 9,797 | △28,503 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (百万円) | 123,887 | 129,823 | 133,856 | 126,167 | 113,835 | 116,248 |
従業員数 | (名) | 5,275 | 5,084 | 5,220 | 5,849 | 6,776 | 6,875 |
2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額は潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3.第96期は、決算期変更により2014年4月1日から2014年12月31日までの9か月間となっています。なお、連結対象期間については、当社及び国内連結子会社は2014年4月1日から2014年12月31日までの9か月間、海外連結子会社は2014年1月1日から2014年12月31日までの12か月間となっており、海外連結子会社の2014年1月1日から2014年3月31日までの損益については、連結貸借対照表における株主資本の利益剰余金に直接加減しています。
4.2017年7月1日付で普通株式5株につき1株の割合で株式併合を実施しています。第98期の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額を算定しています。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01190] S100FII9)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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