ＣＹＢＥＲＤＹＮＥ株式会社 連結経営指標等 (2019年3月期)

回次		国際会計基準
		移行日	第13期	第14期	第15期
決算年月		2016年 4月1日	2017年3月	2018年3月	2019年3月
売上収益	(百万円)	-	1,660	1,728	1,709
営業利益(△は損失)	(百万円)	-	△697	△659	△830
税引前利益(△は損失)	(百万円)	-	△648	△672	△569
親会社の所有者に帰属する 当期利益(△は損失)	(百万円)	-	△676	△673	△632
親会社の所有者に帰属する 当期包括利益	(百万円)	-	△256	△1,076	△1,480
親会社の所有者に帰属する持分	(百万円)	27,151	46,768	45,698	44,217
総資産額	(百万円)	47,743	47,712	46,598	45,746
1株当たり 親会社所有者帰属持分	(円)	130.98	217.56	212.53	205.50
基本的1株当たり 当期利益(△は損失)	(円)	-	△3.16	△3.13	△2.94
希薄化後1株当たり 当期利益(△は損失)	(円)	-	△3.16	△3.13	△2.94
親会社所有者帰属持分比率	(%)	56.9	98.0	98.1	96.7
親会社所有者帰属持分 当期利益率	(%)	-	-	-	-
株価収益率	(倍)	-	-	-	-
営業活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	-	575	△53	△775
投資活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	-	△5,548	△2,484	△1,917
財務活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	-	△110	△23	670
現金及び現金同等物の 期末残高	(百万円)	18,462	13,378	10,820	8,796
従業員数	(名)	65	71	75	84
〔外、平均臨時雇用者数〕		〔93〕	〔94〕	〔63〕	〔47〕

(注)1.売上収益には、消費税等は含まれておりません。
2.第14期より国際会計基準(以下「IFRS」という。)に基づいて連結財務諸表を作成しております。
3.株価収益率は、親会社の所有者に帰属する当期損失を計上しているため、記載しておりません。
4.親会社所有者帰属持分当期利益率については、親会社の所有者に帰属する当期損失を計上しているため、記載しておりません。
5.百万円未満を四捨五入して表示しております(以下も同様であります。)。

回次		日本基準
		第11期	第12期	第13期	第14期
決算年月		2015年3月	2016年3月	2017年3月	2018年3月
売上高	(百万円)	631	1,265	1,650	1,727
経常損失(△)	(百万円)	△908	△710	△783	△689
親会社株主に帰属する 当期純損失(△)	(百万円)	△916	△718	△789	△591
包括利益	(百万円)	△916	△719	△778	△614
純資産額	(百万円)	27,777	27,064	46,226	45,630
総資産額	(百万円)	48,289	47,534	46,848	46,339
1株当たり純資産額	(円)	134.03	130.50	214.90	212.04
1株当たり当期純損失 (△)	(円)	△4.74	△3.53	△3.69	△2.75
潜在株式調整後1株当たり当期純利益	(円)	-	-	-	-
自己資本比率	(%)	56.4	55.8	98.6	98.4
自己資本利益率	(%)	-	-	-	-
株価収益率	(倍)	-	-	-	-
営業活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	△779	△258	575	△53
投資活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	△26,781	△483	△5,548	△2,483
財務活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	42,441	△21	△110	△23
現金及び現金同等物の 期末残高	(百万円)	19,222	18,459	13,376	10,820
従業員数	(名)	64	65	71	75
〔外、平均臨時雇用者数〕		〔90〕	〔93〕	〔94〕	〔63〕

(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在するものの、1株当たり当期純損失であるため、記載しておりません。
3.自己資本利益率については、親会社株主に帰属する当期純損失を計上しているため、記載しておりません。
4.株価収益率については、1株当たり当期純損失を計上しているため、記載しておりません。
5.当社は2014年8月1日付けで普通株式及びB種類株式1株につきそれぞれ5株の割合で株式分割を、2015年8月1日付で普通株式及びB種類株式1株につきそれぞれ2株の割合で株式分割を行っております。第11期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して1株当たり純資産額及び1株当たり当期純損失金額を算定しております。
6.第13期より従業員数の算定方法を変更したことに伴い、第12期以前につきましても当該算定方法による集計へ変更しております。
7.第14期の日本基準による諸数値につきましては、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けておりません。