有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100G1VU
株式会社ジャパンディスプレイ 提出会社の経営指標等 (2019年3月期)
| 回次 | 第13期 | 第14期 | 第15期 | 第16期 | 第17期 | |
| 決算年月 | 2015年3月 | 2016年3月 | 2017年3月 | 2018年3月 | 2019年3月 | |
| 売上高 | (百万円) | 750,983 | 991,739 | 851,660 | 698,275 | 633,893 |
| 経常利益又は経常損失(△) | (百万円) | △5,023 | 473 | △15,510 | △98,572 | △44,643 |
| 当期純損失(△) | (百万円) | △14,238 | △9,690 | △33,048 | △233,892 | △122,022 |
| 資本金 | (百万円) | 96,857 | 96,863 | 96,863 | 96,863 | 114,362 |
| 発行済株式総数 | (株) | 601,387,900 | 601,411,900 | 601,411,900 | 601,411,900 | 846,165,800 |
| 純資産額 | (百万円) | 336,687 | 327,087 | 294,023 | 60,175 | △26,842 |
| 総資産額 | (百万円) | 773,807 | 783,357 | 899,083 | 596,200 | 518,258 |
| 1株当たり純資産額 | (円) | 559.98 | 543.83 | 488.81 | 99.98 | △31.79 |
| 1株当たり配当額 | (円) | ― | ― | - | - | - |
| (うち1株当たり中間配当額) | (―) | (―) | (-) | (-) | (-) | |
| 1株当たり当期純損失金額(△) | (円) | △23.69 | △16.11 | △54.95 | △388.91 | △147.00 |
| 潜在株式調整後 1株当たり当期純利益金額 | (円) | ― | ― | - | - | - |
| 自己資本比率 | (%) | 43.5 | 41.8 | 32.7 | 10.1 | △5.2 |
| 自己資本利益率 | (%) | △4.1 | △2.9 | △10.6 | △132.1 | △734.4 |
| 株価収益率 | (倍) | △18.23 | △13.66 | △4.73 | △0.50 | △0.47 |
| 配当性向 | (%) | ― | ― | - | - | - |
| 従業員数 | (人) | 5,983 | 5,702 | 5,051 | 4,782 | 4,403 |
| (外、平均臨時雇用者数) | (339) | (301) | (401) | (452) | (376) | |
| 株主総利回り (比較指標:配当込みTOPIX) | (%) (%) | 59.9% | 30.5% | 36.1% | 26.8% | 9.6% |
| 130.7% | 116.5% | 133.7% | 154.9% | 147.1% | ||
| 最高株価 | (円) | 836 | 567 | 398 | 290 | 189 |
| 最低株価 | (円) | 311 | 201 | 138 | 174 | 50 |
(注) 1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.第13期における当期純損失の主な要因は、在庫評価損の計上、事業構造改善費用の計上によるものです。
3.第14期における当期純損失の主な要因は、為替差損の計上、事業構造改善費用の計上によるものです。
4.第15期における当期純損失の主な要因は、為替差損の計上、繰延税金資産の取り崩しによるものです。
5.第16期における当期純損失の主な要因は、事業構造改善費用の計上によるものです。
6.第17期における当期純損失の主な要因は、減損損失の計上によるものです。
7.第13期、第14期、第15期、第16期及び第17期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
8.配当性向については、配当を行っていないため記載しておりません。
9.従業員数は就業人員(当社から社外への出向者を除き、社外から当社への出向者を含む。)であり、臨時雇用者数(パートタイマー、人材会社からの派遣社員、季節工を含む。)は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。
10.最高株価及び最低株価は、東京証券取引所(市場第一部)におけるものであります。
11.「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第17期の期首から適用しており、第16期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E30481] S100G1VU)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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