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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100G7D1

有価証券報告書抜粋 株式会社プロテリアル 研究開発活動 (2019年3月期)


事業等のリスクメニュー株式の総数等

当連結会計年度における当社グループの研究開発費総額は、次のとおりであります。
(単位:百万円)

当連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)
研究開発費18,604

また、当連結会計年度のセグメント毎の研究主要課題及び研究開発費は、次のとおりであります。
(単位:百万円)

セグメントの名称研究主要課題研究開発費
特殊鋼製品金型・工具、産業機器、航空機・エネルギー、エレクトロニクス等の分野に向けた高級特殊鋼、アモルファス金属材料・ナノ結晶軟磁性材料、各種圧延用ロール等の開発5,501
磁性材料高性能磁石、情報端末用高周波部品部材、その他各種磁石及びセラミックス製品並びにそれらの応用製品等の開発4,193
素形材製品高級ダクタイル鋳鉄製品、輸送機向け鋳鉄製品、排気系耐熱鋳鋼部品、アルミニウム部品及び管継手・バルブその他の設備配管機器の開発3,589
電線材料産業用・車輌/自動車用・機器用、医療用等の各種電線及び巻線に関連する材料、製造プロセス技術と接続技術、並びに自動車用電装部品・ホース、工業用ゴム等の開発5,321


なお、当連結会計年度のセグメント毎の研究開発活動の主要な成果は、次のとおりであります。

セグメントの名称主要な成果
特殊鋼製品・アルミニウム/銅(Al/Cu)クラッド材を加工したリチウムイオン電池用クラッド端子を開発しました。これにより、過酷な環境下で使用される車載用リチウムイオン電池の接続信頼性向上、組み立て工数削減及び電池全体重量の低減が期待できます。
・モーターの鉄心(コア)にアモルファス金属を部分的に採用することで、高効率化を実現できるモーター鉄心構造を開発しました。今後、EV(*1)の駆動モーターへの適用を視野に入れた研究開発を進めていきます。
・高周波特性に優れたソフトフェライトコア材料について、当連結会計年度より量産を開始しました。本品により、ネットワーク機器、自動車及びスマートフォン搭載部品のさらなる小型化・省エネ化が期待できます。
磁性材料高い熱伝導率と機械的特性を両立したパワーモジュール用高熱伝導窒化ケイ素基板について、熱伝導率130W/m・Kを実現しました。これにより、パワーモジュールの冷却機構の小型化・低コスト化が期待できます。加えて、SiC半導体の採用による高温動作化にも対応が可能になります。
素形材製品海水淡水化においてRO膜(*2)の目詰まりを抑制するセラミックス吸着フィルタを開発しました。これにより、造水コストの低減が期待できます。今後、実用化に向けた取り組みを加速させ、水処理ビジネスの中心であるシンガポールから事業展開を進めていきます。
電線材料欧州鉄道車両火災安全性規格に対応した鉄道車両用LANケーブルを開発しました。本品は、当社が独自に培ってきた鉄道車両用電線における火災安全設計技術を活用したものです。本品を新たな製品ラインナップに加えることで、欧州やアジア等の地域に向けた鉄道車両案件における高機能化ニーズに、幅広く応えていきます。
(注)(*1)ハイブリッド電気自動車(HEV)及びプラグインハイブリッド電気自動車(PHEV)を含む電気自動車(EV)を意味しております。
(*2)Reverse Osmosis(逆浸透)の略。水分子のみを透過する膜を介して2つの塩分濃度が異なる水が隣接するとき、塩分濃度の高い側に圧力をかけると低濃度側に水分子が移動する現象。

さらに、当社は、2018年4月に「グローバル技術革新センター」(Global Research & Innovative Technology
center(略称:GRIT))の新研究棟を埼玉県熊谷市に開設し、研究開発のさらなる強化を図っております。当社は、
中長期で成長することをめざし、次世代の特殊鋼、磁性材料、素形材、電線材料の研究開発はもちろん、持続的成長と社会貢献に資する先端材料研究開発テーマにも継続して投資してまいります。



事業等のリスク株式の総数等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01244] S100G7D1)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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