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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100IO7M (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社エスエルディー 提出会社の経営指標等 (2020年2月期)


メニュー沿革

回次第13期第14期第15期第16期第17期
決算年月2016年3月2017年3月2018年3月2019年2月2020年2月
売上高(千円)5,272,4565,505,5195,076,5044,377,8674,929,358
経常利益又は経常損失(△)(千円)130,114△41,798△118,873△16,59617,504
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)12,903△171,052△531,79621,8792,838
持分法を適用した場合の投資利益(千円)-----
資本金(千円)271,187272,162281,912284,837372,752
発行済株式総数(株)1,302,2801,307,2801,382,2801,397,2801,560,864
純資産額(千円)933,642739,124200,230227,869408,260
総資産額(千円)2,345,7702,066,1651,548,0931,390,9291,399,455
1株当たり純資産額(円)716.25564.23144.07162.37259.80
1株当たり配当額(円)20.0020.00---
(1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)(円)9.95△131.05△406.1715.751.91
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)9.33---1.91
自己資本比率(%)39.835.712.916.329.0
自己資本利益率(%)1.4--10.30.9
株価収益率(倍)172.33--68.26435.33
配当性向(%)201.1----
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)147,57652,393△81,16062,430103,498
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)△438,267△166,769△54,11936,127△43,239
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)150,848△15,72717,851△7,915△97,878
現金及び現金同等物の期末残高(千円)536,771406,668289,239379,882342,263
従業員数(名)247255229199187
〔外、平均臨時雇用者数〕〔899〕〔1,011〕〔828〕〔852〕〔978〕
株主総利回り(%)107.081.6105.168.753.8
(比較指標:配当込みTOPIX)(%)(89.2)(102.3)(118.5)(112.4)(108.3)
最高株価(円)2,8721,8152,4801,7042,234
最低株価(円)1,6101,1861,2511,024791
(注)1.当社は、連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.売上高には、消費税等は含まれておりません。
3.持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社が存在しないため記載しておりません。
4.第14期及び第15期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。また、第16期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
5.第14期及び第15期の自己資本利益率については、当期純損失であるため記載しておりません。
6.第14期及び第15期の株価収益率については、当期純損失であるため記載しておりません。
7.第16期及び第17期の1株当たり配当額及び配当性向については、配当を実施していないため記載しておりません。また、第14期及び第15期の配当性向については、当期純損失であるため記載しておりません。
8.従業員数は就業人員(当社から社外への出向者を除く)であり、臨時雇用者数(パートタイマー、アルバイト等)は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。
9.第16期は、決算期変更により2018年4月1日から2019年2月28日までの11ヶ月間となっております。
10.最高株価及び最低株価は、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)におけるものであります。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E31291] S100IO7M)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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