有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100JT3Z (EDINETへの外部リンク)
デジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社 連結経営指標等 (2020年6月期)
回次 | 第15期 | 第16期 | 第17期 | 第18期 | 第19期 | |
決算年月 | 2016年6月 | 2017年6月 | 2018年6月 | 2019年6月 | 2020年6月 | |
売上高 | (千円) | 9,341,956 | 10,273,464 | 11,076,924 | 12,355,774 | 13,495,896 |
経常利益 | (千円) | 553,019 | 641,359 | 790,887 | 1,106,433 | 1,357,890 |
親会社株主に帰属する当期純利益 | (千円) | 351,334 | 466,279 | 531,701 | 737,962 | 978,680 |
包括利益 | (千円) | 338,426 | 515,971 | 536,921 | 735,275 | 989,192 |
純資産額 | (千円) | 1,957,354 | 2,414,823 | 2,621,910 | 2,947,708 | 3,660,276 |
総資産額 | (千円) | 3,225,949 | 3,713,897 | 4,083,210 | 4,655,384 | 5,364,095 |
1株当たり純資産額 | (円) | 129.84 | 155.78 | 170.68 | 193.31 | 240.04 |
1株当たり当期純利益金額 | (円) | 23.80 | 30.33 | 34.57 | 48.07 | 64.18 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 | (円) | 22.74 | 30.09 | - | - | - |
自己資本比率 | (%) | 60.7 | 65.0 | 64.2 | 63.3 | 68.2 |
自己資本利益率 | (%) | 19.6 | 21.3 | 21.1 | 26.5 | 29.6 |
株価収益率 | (倍) | 45.38 | 33.06 | 31.70 | 37.30 | 22.14 |
営業活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | 419,604 | 221,853 | 747,312 | 693,823 | 927,525 |
投資活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | 3,200 | 125,232 | △94,208 | △70,412 | △80,734 |
財務活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | △212,143 | △97,844 | △373,846 | △415,791 | △287,930 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (千円) | 1,096,432 | 1,346,391 | 1,627,409 | 1,834,712 | 2,393,468 |
従業員数 | (人) | 864 | 895 | 921 | 951 | 1,000 |
(外、平均臨時雇用者数) | (48) | (62) | (56) | (58) | (56) |
2.第17期、第18期及び第19期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しませんので記載しておりません。
3.従業員数欄の()外書きは、契約社員及び臨時従業員の平均雇用人数(1日7時間45分換算)であります。
4.2016年10月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っております。また、2018年4月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行いましたが、第15期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。
5.1株当たり当期純利益金額については、期中平均株式数の算定上控除する自己株式数に、従業員インセンティブ・プラン「株式給付信託(J-ESOP)」制度に係る信託財産として、資産管理サービス信託銀行株式会社(信託E口)が所有している当社株式を含めております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E31573] S100JT3Z)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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