有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100LFN4 (EDINETへの外部リンク)
株式会社アクアライン 沿革 (2021年2月期)
1994年11月 | 広島市南区において、現代表取締役社長 大垣内剛が水まわりの緊急修理サービス業を開始 |
1995年11月 | 広島市中区において、資本金300万円で有限会社を設立、商号を有限会社アクアラインとする |
1997年7月 | 現代表取締役社長 大垣内剛が有限会社ワールドメンテを設立(水まわりの緊急修理サービス事業) |
1997年11月 | 現代表取締役社長 大垣内剛が有限会社ライフサポートを設立(水まわりの緊急修理サービス事業) 有限会社アクアラインを一般事務代行、電話受信発信代行に特化させ、水まわりの緊急修理サービス部門を有限会社ワールドメンテ、有限会社ライフサポートに移管 |
1999年11月 | 有限会社ワールドメンテを株式会社ワールドメンテへ組織変更 |
2000年5月 | 有限会社アクアライン本社を広島市中区に移転 資本金を2,000万円とし、有限会社アクアラインを株式会社アクアラインへ組織変更 |
2000年6月 | 有限会社ライフサポートを株式会社ライフサポートへ組織変更 |
2001年7月 | 現代表取締役社長 大垣内剛が東京都豊島区に有限会社ユービーライフを設立(水まわりの緊急修理サービス事業) |
2002年8月 | 広島市西区に研修センターを設置 |
2003年9月 | 有限会社ユービーライフを株式会社ユービーライフへ組織変更 |
2004年3月 | 現代表取締役社長 大垣内剛が広島市中区に有限会社アストライを設立(水まわりの緊急修理サービス事業) |
2005年1月 | 東京都豊島区に株式会社アクアライン東京支社を開設 名古屋支店を名古屋市名東区に開設 |
2006年1月 | 株式会社アクアラインが株式会社ワールドメンテ、株式会社ライフサポート、株式会社ユービーライフ、有限会社アストライを100%出資の子会社とする |
2006年3月 | 有限会社アストライを株式会社アストライへ組織変更 株式会社ユービーライフ本店を東京都港区へ移転 |
2006年9月 | 株式会社アクアライン東京支社及び株式会社ユービーライフ本店を東京都港区港南へ移転 |
2007年1月 | 株式会社アクアラインの資本金を8,000万円とする |
2008年2月 | 新規事業として、ウォーターディスペンサーの取り扱いを開始 |
2008年3月 | 株式会社アクアラインが子会社である、株式会社ワールドメンテ、株式会社ライフサポート、株式会社ユービーライフ、株式会社アストライの4社を吸収合併 |
2008年4月 | 株式会社アクアライン東京支社を東京都港区芝公園へ移転 |
2008年8月 | 株式会社アクアライン名古屋支店を閉鎖 |
2009年5月 | 新規事業として、ペットボトル入りのミネラルウォーターの販売を開始 |
2009年12月 | 株式会社アクアライン東京支社を東京都港区赤坂へ移転 |
2013年2月 | 香港に100%出資の子会社Aqualine Global Limitedを設立 |
2013年12月 | 株式会社アクアライン東京支社を東京都千代田区霞が関へ移転 |
2015年2月 | Aqualine Global Limitedの全株式を売却 |
2015年8月 | 東京証券取引所マザーズに株式を上場 |
2015年9月 | 大阪市北区に株式会社アクアライン大阪事務所を開設 |
2016年12月 | パーソナルトレーニングスタジオ運営の株式会社アームの全株式を取得し子会社化 |
2017年5月 | リフォーム紹介事業のリモデルコンシェルジュ株式会社(連結子会社)を設立 |
2019年3月 | 東京支社から東京本社へ改組 |
2019年10月 | リモデルコンシェルジュ株式会社を吸収合併 |
2020年3月 | 代理店事業・広告事業の株式会社EPARKレスキュー(現株式会社EPARKくらしのレスキュー)の株式を取得し子会社化 |
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E31694] S100LFN4)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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