有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100J16P (EDINETへの外部リンク)
東京製綱株式会社 提出会社の経営指標等 (2020年3月期)
回次 | 第217期 | 第218期 | 第219期 | 第220期 | 第221期 | |
決算年月 | 2016年3月 | 2017年3月 | 2018年3月 | 2019年3月 | 2020年3月 | |
売上高 | (百万円) | 40,793 | 39,463 | 39,648 | 38,708 | 38,315 |
経常利益 | (百万円) | 1,936 | 1,439 | 1,659 | 2,911 | 2,281 |
当期純利益又は当期純損失(△) | (百万円) | 2,287 | 309 | 1,812 | 1,965 | △1,946 |
資本金 | (百万円) | 1,000 | 1,000 | 1,000 | 1,000 | 1,000 |
発行済株式総数 | (株) | 162,682,420 | 16,268,242 | 16,268,242 | 16,268,242 | 16,268,242 |
純資産額 | (百万円) | 20,233 | 19,900 | 21,483 | 21,985 | 17,701 |
総資産額 | (百万円) | 73,779 | 69,529 | 75,903 | 76,090 | 73,864 |
1株当たり 純資産額 | (円) | 1,244.22 | 1,234.32 | 1,332.59 | 1,363.64 | 1,098.88 |
1株当たり配当額 | (円) | 4.0 | 40.0 | 40.0 | 40.0 | - |
(1株当たり 中間配当額) | (円) | (-) | (-) | (-) | (-) | (-) |
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△) | (円) | 142.48 | 19.07 | 112.44 | 121.93 | △120.80 |
潜在株式調整後 1株当たり当期 純利益金額 | (円) | 141.15 | - | - | - | - |
自己資本比率 | (%) | 27.4 | 28.6 | 28.3 | 28.9 | 24.0 |
自己資本利益率 | (%) | 11.8 | 1.5 | 8.8 | 9.0 | - |
株価収益率 | (倍) | 11.4 | 88.4 | 18.7 | 8.0 | - |
配当性向 | (%) | 28.1 | 209.7 | 35.6 | 32.8 | - |
従業員数 | (人) | 476 | 495 | 526 | 478 | 501 |
(ほか、平均臨時 雇用人員) | (121) | (128) | (131) | (115) | (116) | |
株主総利回り | (%) | 87.4 | 92.4 | 116.3 | 59.5 | 40.7 |
(比較指標:配当込み TOPIX) | (%) | (89.2) | (102.3) | (118.5) | (112.5) | (101.8) |
最高株価 | (円) | 246 | 2,260 (180) | 2,439 | 2,478 | 1,369 |
最低株価 | (円) | 128 | 1,612 (132) | 1,512 | 800 | 460 |
(注)1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 第218期、第219期、第220期及び第221期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3 2016年10月1日付けで普通株式10株につき普通株式1株の割合で株式併合を行っております。
第217期の1株当たり配当額については、当該株式併合前の配当額を記載しております。
4 最高株価及び最低株価は、東京証券取引所市場第一部におけるものであります。なお、第218期の株価については株式併合後の最高株価及び最低株価を記載しておりますが、株式併合前の最高株価及び最低株価を括弧内に記載しております。
5 第221期の自己資本利益率及び株価収益率は、当期純損失を計上しているため記載しておりません。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01378] S100J16P)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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